ビットコインの世界には「1BTC＝1BTC」という原則がある。円やドルでの換算価値ではなく、数量自体が常に不変であることを重視する考え方だ。しかし、金融商品化や規制、環境配慮、ESG投資の流れが進む中で、同じ1BTCでも市場での扱われ方が変わる可能性がある。プロトコル上は1BTC＝1BTCでも、社会や市場の側では「1BTC≒1BTC」「1BTC≦1BTC」、さらには「Green BTC＞通常のBTC」という世界が生まれるかもしれない。
「1BTC＝1BTC」が大切な理由
ビットコインは中央銀行や政府が発行する通貨ではなく、発行上限は約2100万BTCと決まっている。そのため、ビットコインを信じる人たちは短期的な価格変動よりも「どれだけBTCを持っているか」を重視する。1BTCが500万円のときも1500万円のときも、保有数量が1BTCであることに変わりはない。円建て評価額は動いても、ビットコイン建てでは1BTCは1BTCのままだ。
若い投資家にとっても、この感覚は重要だ。投資を始めたばかりの頃は円建ての損益に一喜一憂しがちだが、ビットコインのような長期テーマの資産では「いくら儲かったか」だけでなく「どのくらいの数量を持っているか」という視点も大切になる。
「1BTC≒1BTC」？持ち方によって意味が変わる
同じ1BTCでも、自己保管のウォレットで秘密鍵を管理しているBTCと、取引所の口座に表示されているBTCでは性質が異なる。自己保管のBTCは自分で送金できるが、取引所に預けたBTCは正確には「取引所に対する残高表示」だ。取引所が正常に運営されている限り問題はないが、出金停止や破綻、ハッキングが起きれば自由に動かせなくなる可能性がある。
ビットコインETFや投資信託を通じた投資も同様で、投資家が持っているのはBTCそのものではなく、BTCに連動する金融商品だ。さらに、他のブロックチェーン上で発行されるラップドBTCはBTCと1対1で連動するよう設計されているが、ネイティブのBTCではなく、管理者やカストディアン、スマートコントラクト、ブリッジなどのリスクが加わる。
「1BTC≦1BTC」？履歴によって価値が下がる可能性
ビットコインは匿名ではなく、仮名性のあるネットワークだ。取引履歴はブロックチェーン上に残り、どのアドレスからどのアドレスに送られたかは追跡できる。犯罪収益やハッキング、制裁対象、マネーロンダリングに関係した可能性のあるBTCは、ネットワーク自体は区別しないが、取引所や金融機関、カストディアンはコンプライアンス上の理由から受け入れを拒否したり、出金や換金に追加審査を求めたりする可能性がある。
その結果、プロトコル上は同じ1BTCでも、市場での流通しやすさに差が出るかもしれない。すぐに取引できるBTCと、受け取りを嫌がられるBTCが生まれ、後者にはディスカウントがつく可能性がある。これは美術品や不動産で考えると理解しやすい。出所が明確なものと、権利関係や過去の履歴に問題があるものでは、買い手の安心感が違い、価格も変わる。
「Green BTC」は通常のBTCと違う値動きをするのか
今後生まれる可能性があるのが「Green BTC」だ。再生可能エネルギー100％でマイニングされたことを証明できるBTC、あるいはそれを裏付けにした金融商品で、まだ一般的な市場概念ではないが、ESG投資やサステナブル社会の観点から将来的な仮説として考えられる。
ビットコインのマイニングには電力が必要で、環境負荷が大きいという批判がある一方、再生可能エネルギーや余剰電力を活用したマイニング、電力需給の調整機能としてのポジティブな見方も増えている。もし「このBTCは再生可能エネルギー由来で採掘された」と証明できる仕組みが整えば、電力契約、再エネ証書、第三者監査、カストディの分別管理を組み合わせたGreen BTCファンドやGreen BTC ETFが登場するかもしれない。
環境配慮を重視する企業、年金基金、大学基金、ファミリーオフィス、ESGファンドなどが「通常のBTCではなく、環境証明付きのBTCを持ちたい」と考えるなら、Green BTCにはプレミアムがつく可能性がある。一方で、証明コストや流動性の低さ、取引市場の限定、証明の信頼性が疑われればグリーンウォッシュと批判されるリスクもある。
ビットコインのプロトコルはどの電力でマイニングされたかを価格に反映しないが、投資家、金融機関、規制当局、ESG市場がそのBTCに別の意味を与える可能性がある。これからのビットコイン投資では「価格が上がるか下がるか」だけでなく、「どのようなBTCが、どの投資家に選ばれるのか」という視点が重要になるだろう。
