中国・内モンゴルに「太陽光発電の長城」、原発60基分の計画 脱石油で中国依存の新たなリスク
中国「太陽光発電の長城」計画 原発60基分、脱石油で中国依存のリスク

中東ホルムズ海峡の危機は、石油などの化石燃料にエネルギーを依存するリスクの大きさを見せつけた。ただ、再生可能エネルギーや脱炭素への転換を進めれば進めるほど、中国依存という別のチョークポイントが重みを増す現実がある。

砂漠地帯に立つ展望台に上ると、ぎっしりと敷かれた太陽光発電パネルが視界を埋め尽くす。中国・内モンゴル自治区オルドス市。6月中旬に訪れると、強力な日光で照らされた黒いパネルが反射光で輝いていた。

東京ドーム約710個分の広さ、原発1基分の発電能力

東京ドーム約710個分の広さに敷かれたパネルで、原子力発電所1基分にあたる100万kWを発電できる。それでも、「太陽光発電の長城」と呼ばれるプロジェクトのごく一部に過ぎない。

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全長400キロ、平均幅約5キロの帯状にパネルを敷き詰める壮大な計画は、2030年の完成を目指す。全体の発電能力は原発60基分に相当する6千万kWにも達するという。

「電気国家」へ突き進む中国、日欧にジレンマ

中国は2000年代半ばから再生可能エネルギーへの転換を急速に進め、「電気国家」へ突き進んでいる。こうした動きは、日欧にとって新たなジレンマを生んでいる。化石燃料から脱却すればするほど、太陽光パネルや蓄電池など中核技術を掌握する中国への依存度が高まるからだ。

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