任天堂が5月8日に発表した2027年3月期の業績予想が市場の期待を下回ったことを受け、週明け11日の東京株式市場で同社株が急落した。一時は前週末比772円安の6895円まで下落し、年初来安値を更新。11日の終値は7020円だった。
Switch 2の販売予想が市場期待を下回る
任天堂が8日に発表した2027年3月期の「Nintendo Switch 2」販売台数予想は、前期実績の1986万台を16.9%下回る1650万台。ゲーム機は2年目に販売が伸びるのが通例だが、任天堂は「Switch 2は初年度に販売が集中した」として前期比減を見込んでいる。
2026年3月期は大幅増収増益
2026年3月期の業績は、Switch 2効果で売上高が前期比98.6%増の2兆3130億円、純利益が同52.1%増の4240億円と大幅な増収増益だった。しかし、2027年3月期は反動減を見込んでおり、売上高は前期比11.4%減の2兆500億円、純利益は同26.9%減の3100億円となる見通し。メモリー価格の高騰や関税措置に伴うコスト増として約1000億円を原価に織り込んだ。
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Switch 2本体やサブスクの値上げも発表
8日にはSwitch 2本体（日本語・国内専用版）やサブスクリプションサービス「Nintendo Switch Online」などの値上げを発表。Switch 2本体は5月25日から1万円値上げし、5万9980円とする。関連して、任天堂はSwitch 2の累計販売台数が1737万台に達したことも明らかにした。これは2026年3月期第3四半期決算の中で公表された。
DRAM価格の高騰は、PC市場だけでなく、今後は家庭用ゲーム機などにも波及する可能性が指摘されている。メーカーはどのような対策をし、この先をどう見ているのか。任天堂とソニーの決算説明会で語られた内容から読み解く。
