ツール・ド・九州2026、6県13自治体で開催決定
九州経済連合会が国際ロードレース「マイナビ ツール・ド・九州2026」の開催概要を発表。佐賀県が初参加し、過去最大の九州6県13自治体で10月9日から12日まで開催される。詳細コースは5月に公表予定。
九州経済連合会が国際ロードレース「マイナビ ツール・ド・九州2026」の開催概要を発表。佐賀県が初参加し、過去最大の九州6県13自治体で10月9日から12日まで開催される。詳細コースは5月に公表予定。
第98回選抜高校野球大会で神村学園は延長戦の末に敗退。打撃好調の梶山侑孜主将を、同じ外野手でライバルの竹内孝太選手が打撃投手として支え、アルプス席から応援する姿が注目を集めました。
2025年の九州への外国人入国者数は前年比16.1%増の581万人で過去最高を更新。円安や国際線の新規就航が要因で、韓国が全体の4割超を占めた一方、中国からの入国者は減少傾向にあります。
クラフティア(旧九電工)が2026年春闘で、組合員平均月額2万5000円の賃上げで労働組合と妥結。賃上げ率は約8.3%で、45歳平均年収ベースでは約70万円の引き上げとなる。勤務地の選択制度も2026年4月から導入し、人材定着を図る。
九州経済産業局が発表した1月の鉱工業動向によると、生産指数は前月比7.2%上昇し、2か月ぶりの上昇を記録。基調判断も「緩やかに持ち直している」と6か月ぶりに上方修正された。半導体製造装置や自動車が好調で、全13業種中12業種で生産が拡大した。
学校法人奥田学園の創成館高校が定員割れの深刻な状況に直面。銀行から融資打ち切り宣告を受ける中、教職員一丸となってオープンスクールを大胆刷新。K-1風の教諭入場演出や演劇形式のコース紹介で生徒募集に成功した奮闘記。
九州経済産業局の発表によると、九州・沖縄の1月の百貨店販売額は前年同月比0.7%減の413億円と、2か月連続で前年を下回った。中国人訪日客の減少で衣料品が6.8%減少した一方、飲食料品や宝飾品は好調だった。
創成館高校の空手部コーチを務める奥田修史氏は、弱小チームに「最初に点を取り逃げる作戦」を導入。武道らしからぬ戦術で生徒に成功体験を積ませ、教育の本質を追求する。母の呼び戻しで帰国し、問題校の改革に挑む道のりを語る。
読売新聞西部本社の連載企画「未来創造2050」第4部インフラ編。第5回は「未完の高速道路網」をテーマに、東九州自動車道の建設現場を詳細に紹介。九州・山口・沖縄の将来を支える交通基盤の現状と展望を探る。
九州経済産業局のアンケートで、地場メーカーが洋上風力産業に参入する際、国際規格や海外の商慣行への対応が課題と判明。約4割の企業がこれらの障壁を挙げ、国や自治体への支援策も要望した。
気象庁は24日、九州・山口地方の3か月予報を発表。3~5月は気温が高く、少雨傾向が3月頃まで続く恐れがあり、林野火災への注意を呼びかけています。
九州経済産業局の発表によると、2025年のIC生産額は前年比10.5%減の1兆1747億円と5年ぶりに減少したが、出荷額は3年連続で1兆円を超える高水準を維持。一方、自動車生産台数は13.4%増の124万1660台と2年ぶりに増加した。
クラフティア(旧九電工)の労働組合が2026年春闘で、ベースアップを含む月額平均2万円の賃上げを要求。人材育成と定着を重視した要求内容を発表しました。
九州電力労働組合は2026年春闘で、物価高を踏まえ組合員平均月額1万7000円の賃上げを要求。要求額は過去最高で、年間賞与も5.01か月分を求めた。前年は要求を上回る妥結実績あり。
九州経済産業局の発表によると、2025年の九州・沖縄の百貨店販売額は前年比3.9%減の4885億円で、5年ぶりに減少した。好調だった訪日客による高額品販売の落ち込みが主な要因となっている。一方、スーパーの販売額は増加傾向が続いている。
国は鉛製給水管の交換計画策定率を3年後までに100%とする目標を掲げたが、補助制度などの経済的対策がなく、財政難の中小事業者には撤去の見通しが立たない状況が続いている。自治体からは国の積極的な支援を求める声が上がる。
九州フィナンシャルグループは2027年度の初任給を引き上げると発表。肥後銀行と鹿児島銀行の大学卒採用枠で、勤務地を限定しない場合は月額28万5000円となり、5年前と比べて8万円の増加となります。
バドミントン女子ダブルスの志田千陽選手が再春館製薬所を退社し、パートナーの五十嵐有紗選手との練習時間を確保。2028年ロサンゼルス五輪での金メダル獲得を目指す決断を発表しました。
トライアルホールディングスは2027年6月期からの中期経営計画を発表。デジタル技術を活用した小型店や西友との共同店舗を拡大し、2029年6月期の連結売上高を1兆6300億円に引き上げる目標を掲げた。
TOTOの労働組合は10日、2026年春闘で組合員平均5%の賃上げを要求書として会社側に提出しました。これは4年連続の5%要求で、過去3年間はすべて満額回答されています。基本給の底上げと定期昇給を合わせた賃上げ幅を求めています。