キャッシュレス社会の最前線を体感するなら北欧に限る――そう考え、約2週間かけてフィンランド、エストニア、スウェーデン、デンマーク、ノルウェーの5カ国を周遊した。通貨はユーロ（フィンランド、エストニア）、スウェーデン・クローナ、デンマーククローネ、ノルウェー・クローネとバラバラで、円換算額も大きく異なる。ガイドブックには「現金両替不要」とあり、実際にすべての支払いをクレジットカードで済ませ、現金を一度も使わなかった。むしろ、どんな小さな店でも現金を断る空気感があった。
物価の高さとキャッシュレスの実態
北欧の物価の高さは有名だが、実際にランチのサンドイッチやスーパーでの食材購入で痛感した。例えば、スーパーで買った1.5リットルのミネラルウォーターは、円換算で約500円。消費税相当が25%あるとはいえ、高額だ。水道水は飲めるとされるが、ホテルによっては塩素臭くて飲めない場所もあった。クレジットカードをスマホに登録し、リーダーにかざすだけで決済できる便利さはあるが、値札を見るだけで食欲が失せるほどの価格だった。
唯一の現金遭遇：美術館のロッカー
現金に触れたのは一度だけ。コペンハーゲンのニュー・カールスバーグ美術館で、荷物をロッカーに預ける際、施錠に20デンマーククローネ硬貨が必要だった。もちろん硬貨は持っていない。係員に聞くと、自動販売機でクレジットカードにより専用メダルを購入でき、返却時に現金20クローネが戻る仕組み。これは旧式の機械式ロッカーで、電子マネー対応に更新するには設備投資がかかるため、トークンで代用している。トークンは20クローネ硬貨と同サイズ・同重量で、名物の彫刻が刻印されており、観光客が記念に持ち帰ることも多い。結局、最後に手元に残った20クローネ（約500円）は使う機会がなく、ノルウェー行きのフェリーに乗り込んだ。帰国後、どこかに保管したはずが見当たらず、クレジットカードで買った現金が行方不明になった。
公共交通アプリの煩雑さ
公共交通機関はすべてアプリ頼りだが、国ごとに異なるアプリをインストールする必要があり閉口した。例えば、フィンランドではHSL、エストニアではpilet.ee、スウェーデンではSL、デンマークではRejseplanen、ノルウェーではRuter（オスロ）やSkyss（ベルゲン）といった具合だ。それぞれでクレジットカードを登録し、1回券や24時間券を購入。有効化は乗車直前に行う必要があり、買ってから後で有効化できるものや、購入時に有効時刻を指定するものなど、操作が煩雑だ。
統合アプリの壁
これだけデジタル化が進んでいるのだから、北欧諸国を一つのアプリでカバーできないものか。実際、ドイツ国鉄はEU内の複数国鉄道を横断できるアプリを提供している。しかし、北欧は高福祉・高デジタル化・強い政治的連帯があるように見えて、国ごと・地域ごとの縦割り歴史やシステムの壁が厚い。ノルウェー国内でも、オスロ周辺はRuter、ベルゲン周辺はSkyssと地域ごとに独立したアプリが必要で、それぞれが独自予算で開発している。通貨の違いや個人用即時決済インフラの違いも障壁だ。EU全体のMaaS（Mobility as a Service）確立には、北欧専用アプリをゼロから作るより、EUのオープンデータ化基準に従う方が得策と見られる。
EU規制によるAI機能制限
今回は、スマホのカメラで周辺を撮影しながらAIに案内させるため、Gemini Liveを利用する予定だったが、企画倒れに終わった。EU圏内では、カメラ映像共有や画面共有などの高度なマルチモーダル機能が制限されているためだ。背景にはEUのデジタル市場法、AI法、一般データ保護規則（GDPR）などの厳しい規制がある。通信を日本のキャリアのローミングに頼ってもダメで、IPアドレスではなくGPS情報などから物理的現在地を取得しているようだ。Googleの自衛策とも考えられる。プライバシーとデータ処理に極めて厳しいチェックが入るため、最新AIの高度な機能（リアルタイム要約や文脈の精密読み取りなど）はEU圏内だけロールアウトが遅れることがある。これらの規制は重い罰則を伴うため、巨額の制裁金リスクを避ける措置だ。次回の渡欧時には解決策が見出されていることを願う。
