アウトドア用品大手のワークマンが、昨年即完売した「着る冷凍服」こと冷却ウェアを大幅に改良し、酷暑45℃想定の新モデルとして投入した。従来モデルからの改良点は多岐にわたり、企業によるまとめ買いや自治体の購入助成も始まっており、熱中症対策の新常識として注目を集めている。
「着る冷凍服」の進化点
広報担当の小雀杏実氏は、45℃の酷暑設定が可能な特設ブースで新製品を披露。「利用者からの意見を踏まえ、細かく改良した」と語る。具体的には、昨年モデルで「ちょっと重い」と指摘されたバッテリーを、パワーを維持しつつコンパクト化。また、「バッテリーの排熱が気になる」という声に対応し、同社が販売する断熱・防寒服素材「XShelter（エックスシェルター）」を排熱部分に採用し、熱が気にならないようにした。
経済ジャーナリストの高井尚之氏が実際に着用したところ、到着時は汗ばんでいたが、装着後は部分的に冷え、しばらくすると汗が引いたという。小雀氏は「利用者の中には、外出から帰ったらすぐに装着する方もいる」と、日常的な使用シーンを紹介した。
ペルチェデバイス7個搭載の「スペシャルエディション」
新たに投入された「スペシャルエディション」は、ペルチェデバイスを7個搭載。首元や前胸部にもペルチェを追加し、冷却範囲を拡大した。開発過程ではさまざまな箇所にペルチェを装着して試したが、首回りは以前から実現したい箇所だったという。ただし、首回りは人によって太さが異なるため、フリーサイズとしてSS～5Lサイズ相当を用意。ウェアの変更としてデバイス自体の軽量化、ベストの生地に伸縮性・アジャスター機能を持たせて重さを分散させる技術を活用した。
また、「スペシャルエディション」ではペルチェの位置を変更可能で、「同じ箇所だけでなく違う箇所も冷やしたい」というニーズに応えた。
自治体による購入助成金の支給も
こうした冷却ウェアの需要は高く、すでに企業によるまとめ買いが始まっている。さらに、一部の自治体では熱中症対策として購入助成金を支給する動きも出ており、公共的な支援の対象となるケースも出てきた。ワークマンは今後もユーザーの声を反映した改良を続け、酷暑対策の定番アイテムとしての地位を確立したい考えだ。
