トヨタ自動車は、次世代の全固体電池の量産開始時期を当初の計画から前倒しし、2027年から2028年ごろに開始する方針を固めた。同社はこれまで2030年ごろの実用化を目指していたが、技術開発の進展により時期を早めることが可能になった。全固体電池は現行のリチウムイオン電池に比べてエネルギー密度が高く、航続距離の大幅な延長が期待されている。
航続距離1200km超の実現へ
トヨタは全固体電池を搭載したEVの航続距離を1200キロメートル以上とする目標を掲げている。これは現在のEVの標準的な航続距離である400〜600キロメートルを大きく上回る数字だ。同社の担当者は「全固体電池は安全性と性能の両面で優れており、EV普及の鍵を握る技術だ」と述べている。トヨタは2020年代後半に全固体電池を搭載した量販車種の投入を計画しており、まずはハイブリッド車に搭載し、その後EVに展開する見通しだ。
開発競争が激化
全固体電池の開発は自動車メーカーや電池メーカーの間で激しい競争が繰り広げられている。トヨタは特許数で世界トップクラスであり、早期の量産化を目指す。一方、日産自動車も2028年度までに全固体電池搭載車を市場に投入する計画を発表している。また、パナソニックや韓国のLGエナジーソリューションなども開発を加速させている。トヨタの今回の前倒し決定は、競争が一段と激化することを示している。
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生産体制の整備
トヨタは全固体電池の量産に向けて、生産ラインの構築やサプライチェーンの確保を進めている。同社は既に、愛知県内の工場に試験ラインを設置し、量産技術の確立に取り組んでいる。トヨタの関係者は「2027年までに商業生産に必要な技術を確立し、量産を開始する」と語っている。全固体電池のコストは現在のリチウムイオン電池よりも高いとされるが、量産効果により低減が見込まれている。
