世界の電気自動車（EV）シフトが減速し、中国自動車メーカーが攻勢を強めている。2024年の世界EV販売台数は前年比35%増の約1400万台と、2023年の60%増から伸びが鈍化。一方、中国の比亜迪（BYD）は世界販売で前年比40%増の約420万台を達成し、日本メーカーは競争力維持に課題を抱える。
EV需要減速の背景
EV需要の減速は、補助金縮小や充電インフラ不足、価格高騰が主因だ。欧州連合（EU）では2024年のEV販売が前年比5%減、米国も10%増にとどまった。日本ではEV販売が全体の2%未満と低迷する。トヨタ自動車の佐藤恒治社長は「顧客の選択肢を広げるため、ハイブリッド車（HV）や水素車も含めたマルチパスウェイ戦略を進める」と述べ、EV一辺倒からの転換を図る。
中国勢の価格競争
中国メーカーは低価格EVで攻勢をかける。BYDの「シール」は日本で約450万円から販売され、競合の日産「リーフ」より100万円以上安い。中国汽車工業協会によると、2024年の中国EV輸出は前年比50%増の約200万台に達し、東南アジアや欧州でシェアを拡大。タイでは中国ブランドのEV販売が全体の70%を占める。
日本メーカーの対応
日本メーカーはHVやプラグインハイブリッド車（PHV）で対抗する。トヨタは2025年に新型HVを投入し、燃費を30%改善。ホンダは米国でEVとHVの生産比率を2027年までに5割に引き上げる計画だ。しかし、専門家は「日本メーカーがEVで遅れを取れば、長期的に競争力を失う」と警告する。
今後の展望
国際エネルギー機関（IEA）は2030年の世界EV販売を4000万台と予測するが、成長率は年20%程度に鈍化する見通し。中国勢は低価格攻勢を続け、日本メーカーは差別化戦略が求められる。トヨタは全固体電池の量産を2027年から開始し、航続距離を倍増する計画だ。
