世界的な電気自動車（EV）シフトが加速する中、中国メーカーの躍進が目覚ましい。一方、日本メーカーはEV市場での存在感が薄れ、苦戦が鮮明になっている。
中国メーカーの販売台数が急増
調査会社のデータによると、2024年の世界EV販売台数（プラグインハイブリッド含む）は前年比約30%増の1700万台超が見込まれ、うち中国ブランドが過半数を占める見通し。特に、比亜迪（BYD）は約300万台を販売し、首位を独走している。一方、トヨタ自動車のEV販売は約10万台にとどまり、世界シェアは1%未満と推定される。
日本メーカーの遅れが顕著
日本メーカーはハイブリッド車（HV）で強みを持つが、EVでは出遅れた。トヨタは2026年までにEV販売150万台を目標に掲げるが、現状は遠く及ばない。日産自動車はリーフで先行したものの、近年は新型車投入が遅れ、競争力を失いつつある。ホンダはGMとの協業を解消し、独自のEV戦略を模索するが、具体的な成果は出ていない。
中国市場の内需拡大と輸出攻勢
中国国内ではEV普及が進み、新車販売に占めるEV比率は40%を超えた。中国政府の補助金政策や充電インフラ整備が後押ししている。また、中国メーカーは欧州や東南アジアへの輸出を拡大しており、日本メーカーの地盤を脅かしている。特に、BYDは日本市場にも参入し、2024年には乗用車販売を開始した。
日本メーカーの巻き返し策
日本メーカーも巻き返しを図る。トヨタは次世代電池の開発や全固体電池の実用化を目指し、2027-2028年の投入を計画。日産は2026年度までにEV新モデルを7車種投入すると発表。ホンダは2026年までに北米でEV専用工場を稼働させる方針だ。しかし、中国メーカーの先行優位は大きく、巻き返しには時間がかかるとみられる。
業界再編の可能性
EVシフトの加速は業界再編を促す可能性がある。中国メーカー間でも競争が激化し、淘汰が進むと予想される。日本メーカーは提携や協業を通じて技術開発を加速させる必要がある。自動車業界は100年に一度の変革期を迎え、勝ち残りをかけた攻防が続く。
