中国の電気自動車（EV）最大手である比亜迪（BYD）は、2025年に日本市場で新型EVセダン「シール」を発売する方針を固めた。同社は既に日本でコンパクトSUV「ATTO 3」やコンパクトカー「ドルフィン」を販売しており、今回のシール投入でラインアップを拡充する。シールは中国市場で2022年に発売されたモデルで、0-100km/h加速が3.8秒の高性能版も用意される。
販売網の拡大計画
BYDは日本での販売網を急速に拡大している。2023年2月に日本市場に本格参入して以来、2024年9月時点で約60店舗を展開。2025年末までに100店舗に増やす計画だ。東京都内や大阪、名古屋などの大都市圏を中心に、地方都市への出店も進める。
BYDの日本法人であるBYDジャパンの担当者は「日本のお客様に高品質なEVを提供するため、販売拠点の整備を加速する」と述べている。また、充電インフラの整備にも取り組み、ディーラー各店に急速充電器を設置する方針だ。
日本市場での競争激化
日本のEV市場は、テスラや日産自動車、三菱自動車などが先行するが、BYDの低価格戦略が脅威となっている。ATTO 3の価格は440万円（税込）からで、競合の日産リーフ（約408万円から）と比べて遜色ない。シールの価格は未公表だが、中国市場での価格は約20万元（約400万円）からで、日本でも競争力のある価格設定が予想される。
日本自動車工業会のデータによると、2023年の日本国内のEV販売台数は約8万8000台で、新車販売全体の約2％にとどまるが、政府のEV普及目標（2035年までに新車販売の100％を電動車に）を受けて市場拡大が見込まれる。BYDの積極的な投資は、こうした需要の取り込みを狙う。
今後の展望
BYDは日本市場で2025年までに3車種を投入し、年間販売台数1万台を目指す。さらに、2026年以降にはSUVやミニバンなど新たなモデルも投入する計画だ。同社は世界でEV販売台数でテスラを上回る勢いを見せており、日本市場での成功が今後の成長に大きく影響する可能性がある。
一方で、日本のユーザーは品質やアフターサービスに厳しいとされ、BYDがブランド認知度を高められるかが課題だ。同社は日本での充実した保証制度や、24時間対応のサポート体制を整えることで、消費者の信頼獲得を目指す。
