6G実用化へ向けた研究開発の現状
第5世代移動通信システム（5G）の普及が進む中、その次世代規格となる第6世代（6G）の研究開発が世界的に加速している。6Gは、5Gをさらに進化させ、超高速・大容量、超低遅延、多数同時接続といった特性を飛躍的に向上させることが期待されている。
具体的には、伝送速度は5Gの10倍以上となる毎秒100ギガビット以上、遅延は5Gの10分の1以下の1ミリ秒未満を目標としている。また、新たな周波数帯としてテラヘルツ波の利用も検討されており、これによりさらなる高速化が可能になると見込まれている。
各国の取り組みと競争
日本では、総務省が2020年に「6G戦略会議」を設置し、産学官連携で研究開発を推進している。NTTドコモやKDDI、ソフトバンクなどの通信事業者に加え、NECや富士通などの機器メーカーも参画し、要素技術の開発を進めている。
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一方、中国は2021年から6Gの研究開発プロジェクトを本格化させており、華為技術（ファーウェイ）や中興通訊（ZTE）などが主導。韓国もサムスン電子やLG電子が中心となり、2028年の早期実用化を目指している。米国では、連邦通信委員会（FCC）がテラヘルツ波の試験用周波数帯を開放し、企業や大学の研究を後押ししている。
技術的課題と期待
6Gの実現には多くの技術的課題がある。テラヘルツ波は直進性が強く、障害物に弱いため、基地局の配置やビームフォーミング技術の高度化が必要となる。また、消費電力の低減や、AIを活用したネットワーク最適化も重要な課題だ。
一方で、6Gが実用化されれば、遠隔医療や自動運転、没入型VR/AR、デジタルツインなど、さまざまな分野での応用が期待される。2030年代の実用化を目指し、各国の開発競争は今後ますます激化する見通しだ。
