中国市場における日本車メーカーの存在感が急速に薄れている。2023年の販売台数は前年比で約15%減少し、市場シェアは12%にまで低下。2024年には10%を切る可能性が高いと専門家は指摘する。最大の要因は、世界最速で進む中国のEVシフトに日本メーカーが対応しきれていないことだ。
EVシフトに乗り遅れた日本メーカー
中国では2023年に新車販売の約25%がEVやプラグインハイブリッド（PHV）となった。一方、日本メーカーのEV販売比率は数%にとどまる。トヨタの中国向けEV「bZ4X」は販売が振るわず、ホンダはEV専用モデルの投入が遅れている。日産はリーフの後継モデルを投入したが、中国ブランドの競争力には及ばない。
中国市場では、比亜迪（BYD）や上海汽車、蔚来汽車（NIO）などの地場メーカーがEVで急成長。BYDは2023年に300万台を超える販売を記録し、中国市場でトップに立った。日本メーカーはガソリン車やハイブリッド車で優位性を持っていたが、EV分野では価格競争力や技術面で劣後している。
日本車ブランドの凋落
日本車の販売減少はブランド力の低下も反映している。中国消費者の間では「日本車は時代遅れ」との認識が広がり、特に若年層の支持を失っている。2023年の調査では、中国の20代の約60%が「次に買いたい車はEV」と回答し、そのうち半数以上が中国ブランドを挙げた。
トヨタの中国販売は2023年に前年比5%減、ホンダは20%減、日産は25%減と、各社とも苦戦。日本メーカー全体のシェアは2019年の約18%から2023年には12%に低下し、2024年には9%程度まで落ち込むと予測される。
中国市場の構造変化
中国政府はEV普及に積極的で、購入補助金や充電インフラ整備を推進。2025年までに新車販売の20%をEVとする目標を掲げている。これにより、市場は急速にEV中心にシフト。ガソリン車の需要は縮小し、日本メーカーの強みだったハイブリッド車もEVには敵わない。
また、中国メーカーはEVだけでなく、スマートコックピットや自動運転技術でも先行。日本メーカーはソフトウェア面での遅れも指摘される。トヨタは中国市場向けにEV専用工場を建設中だが、巻き返しには時間がかかるとみられる。
日本メーカーの生き残り策
日本メーカーは中国市場での立て直しを急ぐ。トヨタは2024年に中国向けEVの新型車を投入し、2026年までに10モデルを投入する計画。ホンダは2027年までにEV販売比率を40%に引き上げる目標を掲げる。日産は中国企業との協業を強化し、EVの共同開発を進める。
しかし、中国メーカーの勢いは凄まじく、価格競争も激化。BYDは2023年に「秦」や「宋」などのEVを低価格で投入し、日本車のセダンやSUV市場を蚕食している。専門家は「日本メーカーが中国市場でシェアを回復するのは容易ではない」と指摘する。
中国市場の変化は日本メーカー全体の戦略にも影響を与える。中国での販売減少は収益を圧迫し、グローバルでの競争力低下につながる可能性がある。日本メーカーはEVシフトへの対応を加速するとともに、中国市場に過度に依存しない戦略も求められる。
