テレビをリアルタイムで1日に15分以上見る人の割合が、30代以下の年代で5割を下回ったことが6月16日、NHK放送文化研究所が昨年10月に実施した「国民生活時間調査」の結果で分かった。5年前の前回調査で増加傾向にあった60代以上も減少に転じ、現行の調査方法となった1995年以降で初めて全年代で減少した。
調査概要と結果
調査は1960年から5年ごとに実施。今回は10歳以上の7200人を対象に行い、3795人が回答した。テレビの視聴者率は全体で前回比8ポイント減の71％で、年代別では10～15歳42％（同14ポイント減）、16～19歳27％（同20ポイント減）、20代33％（同18ポイント減）、30代43％（同20ポイント減）、40代55％（同13ポイント減）、50代73％（同10ポイント減）、60代84％（同10ポイント減）、70歳以上92％（同3ポイント減）だった。
インターネット動画の影響
対照的にインターネット動画は16～19歳を除く各年代で増加し、最も高い20代で58％、60代でも26％が利用していた。このことから、若年層を中心にテレビからネット動画へ視聴が移行している実態が浮き彫りになった。
地域差と家事時間の変化
メディア利用以外では、在宅勤務を行っている人が東京圏で14％（同2ポイント増）とコロナ禍だった前回から増加した一方、大阪圏では3％（同8ポイント減）と以前の水準に戻った。同研究所は「大企業の本社がある東京では事務職が多く、大阪では販売職やサービス業が多いためではないか」としている。
家事に費やす時間では、女性が1日3時間56分（同38分減）で初めて4時間を下回り、男性は1時間11分（同2分増）で増加した。男女差が残る一方、年代別では30代男性が1時間31分（同36分増）と大きく伸び、うち子育ての世話が49分（同31分増）を占めた。
