世界的なEV（電気自動車）シフトの波が加速する中、日本の自動車大手3社、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の戦略に明確な違いが現れている。各社のアプローチは、技術開発から販売戦略に至るまで多岐にわたり、その成否が今後の業界地図を大きく変える可能性がある。
トヨタ：ハイブリッドを軸に全方位戦略
トヨタは、EVだけでなくハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池車（FCV）など多様なパワートレインを組み合わせた「全方位戦略」を堅持している。2023年には、次世代EVの投入計画を発表し、2026年までに10車種、年間150万台の販売を目指すと表明した。しかし、その一方で、HVの需要が依然として高いことから、HVの改良にも注力している。
トヨタの戦略は、市場の不確実性に対するリスク分散として評価される一方、EVシフトに消極的との批判も受ける。実際、2023年の世界販売に占めるEVの割合は約1％にとどまり、米テスラや中国の比亜迪（BYD）に大きく差をつけられている。
ホンダ：EV専用モデルで巻き返し
ホンダは、2024年に日本市場で初の量販EV「ホンダe」の後継となるSUVタイプのEV専用モデルを投入する予定だ。さらに、2026年までに北米市場向けにEV専用プラットフォームを採用した新型EVを投入し、2030年までに全世界でのEV販売比率を40％に引き上げる目標を掲げる。
ホンダは、EVシフトに積極的に舵を切る姿勢を示しており、特に北米と中国市場でEVの販売を強化する方針だ。しかし、競合他社に比べてEVのラインアップが限定的であり、市場シェアの獲得には時間がかかるとの見方もある。
日産：リーフの後継車に注目
日産は、世界で最も早く量産EV「リーフ」を市場に投入した先駆者だが、近年は競合に追い抜かれている。2024年には、リーフの後継となる新型EVを投入する計画で、バッテリー性能の向上や充電インフラの整備に注力する。
日産は、2026年までにEV販売比率を20％に引き上げる目標を掲げるが、財務状況の悪化や経営再建の途上にあるため、研究開発投資に限界がある。また、アライアンスを組むルノーとの協業強化により、EVプラットフォームの共通化を進める方針だ。
各社の戦略比較と今後の展望
3社の戦略を比較すると、トヨタは「全方位」、ホンダは「EV特化」、日産は「現実路線」と大別できる。市場アナリストは、「トヨタの戦略は短期的には利益を確保しやすいが、長期的なEVシフトで出遅れるリスクがある。一方、ホンダはEVに特化することでブランドイメージを刷新できる可能性があるが、投資負担が大きい。日産は、リーフの後継車の成否が鍵を握る」と指摘する。
日本の自動車産業は、EVシフトで岐路に立たされている。各社の戦略の違いが、今後の競争力を左右することは間違いない。特に、中国市場でのEV需要の急拡大や、欧州での内燃機関車の販売禁止方針など、外部環境の変化が各社の戦略にさらなる影響を与えると予想される。
