世界的な半導体不足の緩和を受け、電気自動車（EV）市場が再び拡大局面に入っている。部品調達の制約が解消されつつあり、各メーカーは生産を増強。特に中国メーカーが低価格モデルを相次いで投入し、市場シェアの拡大を狙う。
半導体不足の影響と回復
2020年から続いた半導体不足は、自動車業界に深刻な影響を与えた。EVに搭載される制御用半導体やパワー半導体の供給が追いつかず、多くのメーカーが生産調整を余儀なくされた。しかし、2023年後半以降、半導体メーカーの増産や需要の変化により、供給制約は徐々に緩和。2024年には正常化に向かうとの見方が強い。
中国メーカーの攻勢
供給制約が緩和される中、中国のEVメーカーが低価格を武器に市場攻勢を強めている。比亜迪（BYD）は3万ドル以下のモデルを投入し、世界市場での販売を拡大。また、蔚来汽車（NIO）や小鵬汽車（XPeng）も高機能モデルで存在感を示す。中国メーカーは電池の自社生産や政府の支援を背景に、コスト競争力で優位に立つ。
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日本メーカーの戦略
日本メーカーは巻き返しを図る。トヨタは次世代EVの投入を加速し、2026年までに10車種を投入する計画。日産は軽EV「サクラ」の好調を受け、ラインアップを拡充。ホンダはGMとの提携で北米市場でのEV販売を強化する。しかし、中国市場でのシェア低下が課題となっている。
今後の展望
半導体不足の解消により、EV市場は再び成長軌道に乗る。国際エネルギー機関（IEA）は、2024年の世界EV販売台数が前年比35%増の1700万台に達すると予測。一方で、競争激化による価格低下や、充電インフラの整備が普及の鍵を握る。日本メーカーは中国勢に対抗するため、バリューチェーン全体での効率化が求められる。
