電気自動車（EV）の世界販売が2024年に大幅な伸びを見せるとの見通しが浮上した。複数の調査機関によると、2024年の世界EV販売台数は前年比約20%増の約1700万台に達する見込みだ。特に中国市場が牽引役となり、欧州や米国でも販売が拡大すると予想されている。
中国市場が牽引、世界販売の6割超
中国は世界最大のEV市場であり、2024年もその地位を不動のものとしそうだ。中国汽車工業協会のデータによれば、2023年の中国EV販売台数は約950万台で、世界シェアの約65%を占めた。2024年はさらに成長し、1000万台を超える可能性がある。中国政府のEV購入補助金や充電インフラ整備が需要を後押ししている。
一方、欧州市場では2023年に約300万台のEVが販売され、前年比15%増となった。EUのCO2排出規制強化がメーカーのEV投入を加速させている。しかし、ドイツなど一部の国で補助金が縮小された影響で、2024年の成長率はやや鈍化する見通しだ。
米国市場も拡大、テスラのシェア低下
米国では2023年に約140万台のEVが販売され、前年比50%増と急成長した。インフレ抑制法（IRA）による税優遇が需要を刺激している。2024年も引き続き成長が見込まれるが、テスラの市場シェアは低下傾向にある。フォードやGM、ヒョンデなど競合他社が新型EVを投入し、シェア争いが激化している。
日本のEV販売は2023年に約15万台と、世界全体の1%未満にとどまった。しかし、2024年は日産やトヨタが新型EVを投入する予定で、市場拡大が期待される。ただ、充電インフラの不足や価格の高さが課題だ。
電池コスト低減と充電インフラ整備が追い風
EV普及の最大の課題である電池コストは、2024年にさらに低下するとみられる。ブルームバーグNEFの調査によれば、リチウムイオン電池パックの平均価格は2023年に1kWhあたり139ドルと前年比14%低下した。2024年には120ドルを下回る可能性があり、EVの価格競争力が高まる。
また、充電インフラの整備も加速している。中国では2023年末時点で約860万基の充電スタンドが設置され、前年比65%増となった。欧州や米国でも官民連携による急速充電器の設置が進み、航続距離不安の解消につながっている。
こうした背景から、2024年のEV市場は引き続き力強い成長を遂げると予想される。一方で、地政学リスクや原材料価格の変動、各国の政策変更など不透明要素も多く、楽観視はできない。各メーカーはコスト競争力と技術革新で生き残りをかけた戦いを強いられている。
