中国電池大手の日本市場進出が加速
電気自動車（EV）シフトが世界的に加速する中、中国の電池大手である寧徳時代新能源科技（CATL）と比亜迪（BYD）が日本市場への攻勢を強めている。両社は高い技術力とコスト競争力を武器に、日本の自動車メーカーとの協業を拡大している。
CATLの戦略：トヨタや日産との協業
CATLは、トヨタ自動車や日産自動車との協業を強化している。2023年にはトヨタとの間で、EV用電池の供給契約を拡大した。また、日産には2025年以降に発売されるEV向けに電池を供給する予定だ。CATLは日本市場向けに、高エネルギー密度で安全性に優れたリチウムイオン電池を提供している。
CATLの日本法人であるCATL Japanの担当者は、「日本の自動車メーカーは品質に対する要求が非常に厳しい。当社はその要求に応えるため、日本向けに専用の生産ラインを設けている」と語る。
BYDの独自技術で攻勢
一方、BYDは独自開発のブレードバッテリーを武器に日本市場に参入している。ブレードバッテリーは、セルを直接パックに組み込むセル・トゥ・パック（CTP）技術を採用し、エネルギー密度を高めつつコストを削減している。BYDは2023年に日本でEV「ドルフィン」と「ATTO 3」の販売を開始し、2025年までに100店舗以上の販売網を構築する計画だ。
BYDの日本法人であるBYDジャパンの担当者は、「当社のバッテリーは安全性とコストパフォーマンスに優れており、日本の消費者に受け入れられると確信している」と述べている。
日本勢の巻き返しはなるか
中国勢の攻勢に対し、日本の電池メーカーであるパナソニックホールディングスやGSユアサなどは、次世代電池の開発を急いでいる。パナソニックは、2024年度に全固体電池の量産を目指しており、エネルギー密度と安全性の向上を図っている。また、GSユアサは、三菱自動車や日産との協業で、高出力電池の開発を進めている。
業界アナリストは、「日本勢が技術力で優位に立つためには、全固体電池などの革新的技術の早期実用化が鍵となる。しかし、中国勢の量産技術とコスト競争力は脅威であり、日本勢は差別化戦略が必要だ」と指摘する。
今後の展望
日本政府は、2035年までに新車販売の全てを電動車とする目標を掲げており、EV市場の拡大が見込まれる。中国電池大手の日本市場での存在感は今後さらに高まると予想される。一方で、日本勢も次世代電池の開発に注力しており、競争は激化しそうだ。
