中国の電気自動車（EV）大手BYD（比亜迪）が、2025年に日本市場で3車種を投入する計画を明らかにした。同社は日本のEV市場でのシェア拡大を狙い、既存の日系メーカーとの競争を激化させるとみられる。
BYDの日本戦略
BYDの日本法人であるBYDジャパンは、2025年までにコンパクトカー、セダン、SUVの3車種を投入する方針だ。同社は2023年に日本市場に再参入し、すでにSUV「ATTO 3」を販売しているが、今後はラインアップを拡充することで、多様な顧客ニーズに対応する。
BYDは日本での販売網も強化しており、2025年までに全国で100店舗以上の展開を目指している。現在は約30店舗で、首都圏を中心に販売しているが、今後は地方都市への進出も加速する予定だ。
価格競争力と課題
BYDの強みは、自社でバッテリーや半導体などの主要部品を内製化していることによる低コスト体質だ。ATTO 3の価格は440万円（税込み）で、同クラスの日産「リーフ」やテスラ「モデル3」よりも安価に設定されている。2025年に投入する新車種も、競争力のある価格帯を実現するとみられる。
一方で、日本市場には課題もある。充電インフラの整備や、日本独自の安全基準への適合、アフターサービスの体制構築などが必要だ。BYDはこれらの課題に対応するため、日本企業との提携も検討している。
競合メーカーの反応
日系メーカーはBYDの攻勢に対抗するため、EVのラインアップ拡充や価格引き下げを進めている。トヨタは2026年までに10車種のEVを投入する計画で、日産も新型EVの投入を予定している。また、ホンダはGMとの協業で北米向けEVを強化するなど、各社が生き残りをかけた戦略を打ち出している。
BYDの日本市場への本格参入は、日本のEV市場の拡大を促す一方で、既存メーカーにとっては脅威となる。日本政府は2035年までに新車販売を全て電動車にする目標を掲げており、BYDの動きはその流れを加速させる可能性がある。
