第5世代移動通信システム「5G」の普及が本格化する中、次なる通信規格「6G」の研究開発が世界各国で加速している。データ通信のさらなる高速化や低遅延、多数同時接続を実現する6Gは、2030年代の実用化が見込まれている。日本はこの分野で世界をリードできるのだろうか。
6Gで実現する未来
6Gは、5Gの性能を大幅に向上させるだけでなく、全く新しいユースケースを可能にすると期待されている。具体的には、以下のような特徴が挙げられる。
- 超高速通信: ピークデータレートは5Gの10倍以上となる100Gbps以上を目標とする。
- 超低遅延: 遅延は1ミリ秒以下を目指し、リアルタイム制御が必要な遠隔手術や自動運転に革命をもたらす。
- 高信頼性: 99.99999%以上の信頼性を実現し、ミッションクリティカルな用途に耐えうる。
- エネルギー効率: 5G比で100倍以上のエネルギー効率を達成し、持続可能な社会に貢献する。
これらにより、高精細なホログラム通信や、触覚を含む五感を伝えるテレイグジスタンス、デジタルツインの高度化など、SFのような世界が現実のものとなる。
世界の6G開発競争
6Gの標準化は、国際電気通信連合（ITU）や3GPPなどの国際機関を中心に進められる。現在、主要国・地域では以下のような動きがある。
- 中国: 2020年から6G研究を開始し、国家プロジェクトとして推進。華為技術（ファーウェイ）や中興通訊（ZTE）などが積極的に研究開発を行っている。
- 米国: 連邦通信委員会（FCC）が6G向け周波数帯の検討を開始。AT&Tやベライゾンなどの通信事業者、そしてアップルやグーグルなどのテクノロジー企業が参画する「Next G Alliance」が活動。
- 欧州: 欧州連合（EU）が「スマートネットワークス・アンド・サービス」プログラムを立ち上げ、産学官連携で6G研究を推進。エリクソンやノキアが中心。
- 韓国: 2020年に「6G研究開発推進計画」を策定。サムスン電子やLG電子が先行研究を進めている。
日本では、総務省が2020年に「Beyond 5G推進戦略」を策定し、NTTやNEC、富士通、ソニーなどが参画する「Beyond 5G推進コンソーシアム」が設立された。また、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）が研究開発をリードしている。
日本が抱える課題
日本は5Gの分野では、基地局の整備や周波数割り当てで遅れをとった。6Gでは巻き返しを図るが、いくつかの課題がある。
- 技術的課題: 6Gではテラヘルツ波の利用が検討されており、これまでにない高度な半導体技術やアンテナ技術が必要となる。日本は素材やデバイス技術で強みを持つが、システム全体の開発では中国や米国に遅れをとる可能性がある。
- 国際標準化: 標準化の主導権を握るには、多くの特許を取得し、標準必須特許の獲得が重要だ。日本企業は5Gでは特許シェアで中国や韓国に及ばなかった。6Gでは産学連携を強化し、特許出願を増やす必要がある。
- 人材不足: 高度な通信技術を研究開発できる人材が不足している。大学や研究機関への投資拡大や、海外からの優秀な人材受け入れが急務だ。
- 産業界の連携: 自動車、ロボット、医療など異業種との連携が不可欠だが、日本では業種間の壁が高く、オープンイノベーションが進みにくい。
日本の強みと可能性
一方で、日本には強みもある。例えば、光通信技術では世界トップクラスのNTTや、無線技術に強いNECや富士通、そしてソニーやパナソニックなどの家電メーカーが持つセンサー技術や画像処理技術などが挙げられる。また、自動運転やロボット技術でも世界をリードしており、これらの技術と6Gを組み合わせることで、新たな価値を創出できる可能性がある。
さらに、政府の「Beyond 5G推進戦略」では、2025年までに研究開発拠点を整備し、2030年までに世界の6G関連特許の10%以上を獲得する目標を掲げている。産学官の連携を強化し、戦略的に投資を行うことで、日本が6G時代に再び世界のトップに立つことも夢ではない。
まとめ
6Gは、単なる通信速度の向上だけでなく、社会のあらゆる側面を変革する可能性を秘めている。日本は、技術力と産業力の強みを活かし、国際協調と競争の中で存在感を示す必要がある。産学官が一体となり、長期的な視点で研究開発と人材育成に取り組むことが、日本の未来を切り拓く鍵となるだろう。
