埼玉で抗がん剤注射後、10代男性死亡、2人に重度後遺症 (11.03.2026)
埼玉県立小児医療センターで白血病治療の抗がん剤髄腔内注射を受けた10代男性が死亡し、2人の患者に重度の後遺症が残った。髄液から本来使用されない薬剤が検出され、同センターは県警に届け出た。
カテゴリー : 医療
抗がん剤注射で患者死亡、埼玉の医療センターで重度後遺症も
埼玉県立小児医療センターで白血病治療の抗がん剤注射後に患者3人が重度障害を発症。10代患者1人が死亡し、他の2人は重度後遺症で治療中。髄液から誤った薬液が検出され、事故原因とみられる。
子どものリハビリに「楽しみ」を 専門医が語る継続の工夫
福岡市立こども病院のリハビリテーション科専門医が、子どものリハビリを続けてもらうための工夫を解説。楽しみや目標を見つける呼びかけや、家族の協力の重要性を強調し、子どもの成長を支える取り組みを紹介します。
子どものリハビリに楽しみや目標を 専門医が語る継続のコツ
福岡市立こども病院の田中文副士長が、子どものリハビリを続けてもらうための工夫を解説。楽しみや目標を見つけることで、地道な訓練を支える方法を紹介します。
みちのく記念病院「みとり医」書類送検、認知症疑いで署名困難
青森県八戸市のみちのく記念病院で、認知症の疑いがある医師が「みとり医」として勤務し、自分の氏名がわからず署名できない状態だった問題。県警は医師法違反容疑で書類送検し、病院の不適切な運営が改めて浮き彫りとなった。
震災から15年、被災経験を糧に広島で教える25歳女性教師
東日本大震災で被災後、広島に避難し小学校教諭となった三浦友菜さん（25）。「当たり前の日常を奪われる苦しさ」を伝えるため、毎年3月11日に震災授業を行い、児童たちに「後悔しないように生きて」とメッセージを送り続けている。
広島県の北原局長、全国トップ級の新病院計画を推進
広島県健康福祉局長の北原加奈子氏（45）が、県民と医療従事者双方にとって魅力ある全国トップレベルの新病院計画に取り組んでいる。内科医から厚労省官僚を経て現職に至る経歴を活かし、2026年度開院を目指す。
滋賀で光免疫療法保険診療開始、がん治療に新選択肢
滋賀県内の2病院で、がん細胞を薬剤とレーザー光で破壊する「光免疫療法」の保険診療が始まりました。手術や放射線後の根治を目指せる新治療で、頭頸部がん患者に希望をもたらしています。
内堀知事、除染土県外処分の工程提示を要望
福島県の内堀雅雄知事が、東京電力福島第一原発事故に伴う除染土壌の県外最終処分について、具体的な工程の提示を求める考えを示しました。2045年3月までの処分実現に向け、取り組み強化を強調しています。
兵庫の飲食店で食中毒、12人症状 4日間営業停止
兵庫県加東健康福祉事務所は、三木市の飲食店「ネクストワンズソリューション」の弁当を食べた12人が下痢や嘔吐などの症状を訴えたと発表。食中毒と断定し、同店に4日間の営業停止処分を下した。全員が快方に向かっている。
兵庫県立病院の経営難で医療機器更新見送り、35億円凍結 (11.03.2026)
兵庫県は2026年度、県立病院のMRIなど高額医療機器約15億円相当の更新を見送り、電子カルテの更新も延期。物価高や人件費増で赤字が想定以上に膨らみ、計約35億円の経費を凍結する方針を固めた。
ロイコボリン自閉症治療認めず FDAが科学的根拠不十分と判断
米食品医薬品局（FDA）は、医薬品「ロイコボリン」について、特定の希少遺伝子疾患治療は承認したものの、自閉症への適用は「十分なデータがない」として認めなかった。トランプ前大統領が昨年主張した効果に科学的裏付けが不十分と専門家から批判されていた。
米国でAI医療診断システムの新法規制が導入 (11.03.2026)
米国で、人工知能（AI）を活用した医療診断システムに対する新たな法規制が導入されました。この規制は、AI技術の安全性と有効性を確保し、患者のプライバシー保護を強化することを目的としています。医療業界では、AIの活用が進む中で、倫理的な課題への対応が求められています。
豊田直巳の3・11回想 福島へ向かう決断の瞬間 (10.03.2026)
東京電力福島第1原発事故から15年。フォトジャーナリスト豊田直巳が3・11当日の体験を振り返る。新宿での打ち合わせ中に地震発生、福島の異常事態を知り、防護装備を携えて現地へ向かう決断に至った経緯を詳細に記録。
青森・みちのく記念病院で無診察治療疑い 認知症医師書類送付
青森県八戸市のみちのく記念病院で、認知症の疑いがある医師が無診察治療を行った疑いで書類送付された。病院では「みとり医」制度が常態化し、患者殺人隠蔽事件も発生していた。県は運営法人に改善を求めている。
救急救命士のエピペン使用検討、厚労省が専門家会議設置
厚生労働省は10日、救急救命士がアナフィラキシーショックの傷病者にエピペンを使用可能にするか検討する専門家検討会を設置した。現行では患者が所持する場合のみ可能で、拡大を議論し2026年度中に結論を出す方針。
インスタ、自殺検索繰り返しで保護者通知機能を年内導入
メタの日本法人は10日、13～17歳が自殺や自傷行為に関する検索を繰り返した場合に保護者へ通知する機能を年内に導入する方針を明らかにした。薬物や危険行為の投稿閲覧制限機能も近日中に導入予定。
86歳医師書類送検 無診察で死亡診断書作成の疑い (10.03.2026)
青森県八戸市の病院で、診察せずに複数の患者の死亡診断書を作成した疑いで、86歳の男性医師が医師法違反で書類送検されました。病院では過去に虚偽診断書による事件隠蔽も判明しています。
埼玉県、AI・ドローン活用で下水道管理を革新 (10.03.2026)
埼玉県はNTT東日本など6社と連携協定を締結し、下水道管の点検から補修までを一体化する全国初のシステムを開発。昨年の陥没事故を受け、AIやドローンを活用した安全な管理手法を2028年まで共同研究します。
広島に雌チーター・ルーシーが仲間入り、繁殖目指す
広島市安佐動物公園に山口県から雌チーター・ルーシーが来園し、雄との繁殖を目指しています。同園ではゾウの繁殖成功に続き、命のつながりを来園者に見てもらいたいと期待を寄せています。
母の更年期障害が深刻だと子のネット依存・抑うつリスク増
国立成育医療研究センターの研究で、母親の更年期障害の症状が重いほど、思春期の子どもの抑うつやインターネット依存の傾向が強まることが判明。症状がある母親の多くが治療を受けていない実態も明らかになった。
子どものリハビリ継続の秘訣 福岡の専門医が語る治療の工夫
福岡市立こども病院リハビリテーション科の田中文副士長が、けがや病気でリハビリが必要な子どもに治療を継続してもらうための具体的な工夫や心構えを詳しく解説。地道なリハビリを支える医療現場の取り組みに迫る。
知的障害男性踏切死亡、元職員を書類送検
東京都国立市の知的障害者施設入所男性が踏切で電車にはねられ死亡した事故で、警視庁は引率していた元職員を業務上過失致死容疑で書類送検。見守りを怠った疑いで、施設も行政処分を受けています。
福島医大、プロジェクションマッピングで術後看護を没入型学習
福島医大看護学部がプロジェクションマッピング技術を活用した没入型映像教材を導入。胃がん手術後の患者の状態を再現し、臨床に近い状況で看護技術を実践的に学べる新たな教育手法を開始。全国的に珍しい取り組みとして注目を集めている。
震災15年 廃炉総括監・更田豊志氏が語る廃炉への関心向上 (10.03.2026)
東日本大震災と福島第一原発事故から15年を前に、原子力損害賠償・廃炉等支援機構の更田豊志廃炉総括監がインタビューに応じ、廃炉作業への社会的関心の高まりと復興の現状について語りました。
ゴッホ展で絵画鑑賞のリラックス効果を実証、福島医大研究
福島県立美術館で開催中の「大ゴッホ展」で、福島医大がアートセラピー実証実験を実施。絵画鑑賞中の脈拍測定などから、心身へのリラックス効果が確認されました。
福島医大、映像投影で臨場感ある看護演習を初実施
福島医大看護学部は9日、教室内の壁に臨場感のある映像を投影し、学生が実際の看護現場で働いているように感じる看護演習を初めて行いました。この取り組みは、プロジェクションマッピング技術を活用し、より実践的な教育環境を提供することを目指しています。
群馬大病院が県内初の新器具導入 大動脈治療の負担軽減
群馬大医学部付属病院は、大動脈瘤や大動脈解離の治療で、体への負担が少ない新しい手術法を県内で初めて実施。分枝血管を守る器具を導入し、2026年3月から本格運用を目指す。患者の回復を促進する画期的な医療技術として期待が高まる。
都議会予算委 ユースクリニック補助開始 高台まちづくり拡大
東京都議会予算特別委員会で、中高生の心身相談を支援する「ユースクリニック」への補助開始が決定。同時に防災対策として「高台まちづくり」のモデル地区を多摩川沿いにも拡大し、複合災害への備えを強化する方針が示された。
東京都が認知症サイトを多言語化 英語など9言語対応 (09.03.2026)
東京都はポータルサイト「とうきょう認知症ナビ」をリニューアルし、英語など9言語への翻訳機能を追加。認知症の基礎知識や相談窓口を多言語で提供し、増加する高齢者への支援を強化する。
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