節約志向で肉消費が縮小、牛肉から豚肉・鶏肉へシフト、「西牛東豚」の地域差も顕著に

節約志向の高まりで家庭の肉消費が縮小、牛肉から豚肉・鶏肉へ需要がシフト

物価高が続く中、家庭での肉の消費が落ち込んでいます。コメ価格の高騰も影響し、節約志向が強まることで、同じ肉のなかでも高値の牛肉から、値ごろ感のある豚肉や鶏肉へ需要が移行しています。

総務省の「家計調査」によると、2人以上世帯の生鮮肉の支出は、2025年に年8.3万円と前年から3%増加しました。しかし、これは金額ベースのみかけ（名目）の値であり、物価上昇の影響を取り除いた実質でみると、前年比2%減で5年連続のマイナスとなっています。

一方、コメは価格が高くなり、家庭の年間支出額も前年の2.7万円から4.3万円に増加しました。購入量は24年60キログラム、25年61キログラムとほぼ変わらず、毎日のように食べる主食の特徴を反映しています。

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肉の種類によって消費動向に大きな差が生じています。2025年の年間購入量をコロナ禍前の2019年と比較すると、牛肉は6.5キログラムから5.4キログラムへ減少しました。この間に、豚肉は21キログラムから22キログラムへ、鶏肉は17キログラムから19キログラムへそれぞれ増加しています。

食品スーパー3団体が集計した「スーパーマーケット景気動向調査（2026年1月実績）」でも、畜産部門は「価格高騰を背景に、牛肉から豚肉や鶏肉への需要シフトが続いている」と報告しています。

肉の消費には地域差も見られます。関西では牛肉を好む傾向が強く、関東では豚肉を多用する「西牛東豚」のパターンが存在します。例えば、大阪出身の専門家は、東京で豚肉が入った肉じゃがを初めて食べた時に驚いたと述べ、牛肉が入る料理を「ごちそう」と感じる関西の食文化を指摘しています。

このような地域差は、家庭の節約志向が強まる中でも、伝統的な食習慣が消費行動に影響を与えていることを示しています。

全体として、物価高と節約志向が家庭の肉消費を縮小させ、牛肉から豚肉・鶏肉へのシフトを加速させています。地域による嗜好の違いも交えながら、消費者の選択が経済状況に敏感に反応している実態が浮き彫りになりました。