東証午前終値804円安、高値警戒で利益確定売り優勢に

2026年5月15日午前の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は続落し、前日終値からの下げ幅が一時900円を超え、節目の6万2000円を割り込む場面が見られた。高値圏での推移に対する警戒感から、利益確定を目的とした売り注文が優勢となった。

市場の動きと背景

朝方の取引では、前日の米国株高を好感した買い注文が先行し、一時は500円超上昇する場面もあった。しかし、その後は売り圧力が強まり、下落に転じた。午前終値は前日比804円24銭安の6万1849円81銭となった。東証株価指数（TOPIX）も14.37ポイント安の3864.90で午前の取引を終えた。

日経平均株価は最近、最高値圏で推移していたため、利益を確定する動きが広がった。また、ホルムズ海峡の封鎖状態が続き、原油価格の高止まりが景気悪化への懸念を強めている。長期金利の上昇も株式市場にとって重荷となった。

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市場関係者は「中東情勢の緊迫化や原油高が企業業績に与える影響を注視する必要がある」と指摘しており、今後の展開は不透明感が漂っている。