東証、午前終値は5万4898円に反発米国株上昇が波及し値頃感買い戻し

東京株式市場が5営業日ぶりに反発日経平均は午前終値で5万4898円に

3月18日午前の東京株式市場において、日経平均株価（225種）が5営業日ぶりに反発を示した。前日終値からの上げ幅は一時1200円を超える上昇を見せ、市場全体に活気が戻った。この動きは、前日の米国市場での主要株価指数上昇が波及したことが大きな要因となっている。

米国高官の発言を契機として、中東地域の混乱長期化に対する警戒感が後退。これを受けて17日の米国市場では、ダウ工業株30種平均やS&P500種株価指数など主要指数がそろって上昇した。この流れが18日の東京市場にも好影響を与え、投資家心理を改善させた。

さらに、前日までの4営業日で日経平均が合計1300円超下落していたため、値頃感を求める買い戻しが積極的に行われた。下落局面で割安感が高まった銘柄に対する投資資金の流入が、相場の底支えとして機能した。

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今回の上昇をけん引したのは、株価水準が高い値がさ株である人工知能（AI）関連株と半導体関連株だった。これらの成長分野を代表する銘柄が買い優勢となり、市場全体の上昇を主導する形となった。

具体的な数値としては、午前終値は前日終値比1198円05銭高の5万4898円44銭を記録。東証株価指数（TOPIX）も77.99ポイント高の3705.06と堅調な推移を示した。

市場関係者からは、「米国市場の好調さが東京市場にも波及した形だ」「中東情勢に関する懸念が一時的に後退し、リスク選好姿勢が強まった」といった声が聞かれる。一方で、今後の展開については、米国の金融政策や地政学リスクの動向に注視する必要があるとの見方も根強い。

今回の反発は、短期的な調整局面からの回復を示すものとして受け止められているが、持続的な上昇には企業業績や世界経済の実態に基づく材料が求められる状況だ。投資家は引き続き、国内外の経済指標や企業決算に注意を払う姿勢を維持している。