東証、午前終値5万1820円中東戦闘終結期待で買い戻し進む

東京株式市場、荒れた値動き中東情勢が相場を左右

2026年3月31日、東京証券取引所における株式市場は、激しい値動きを記録しました。日経平均株価（225種）は、朝方の取引で原油先物価格の上昇に伴う景気悪化懸念から売り注文が膨らみ、下げ幅が一時1300円を超える大幅な下落を見せました。

その後、市場に転機が訪れます。ドナルド・トランプ米大統領が中東地域での戦闘終結に向けて前向きな発言を行ったとの報道が伝わると、投資家の心理が一変。戦闘の早期終結による地政学リスクの低下期待から、買い戻しの動きが急速に強まりました。

この買い戻しにより、日経平均は下落から一転して上昇に転じる場面も出現。午前の取引を終えて、日経平均株価は前日終値比65円55銭安の5万1820円30銭で終了しました。

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東証株価指数（TOPIX）も同様に、3.79ポイント高の3546.13を記録。市場全体として、中東情勢を巡る材料を敏感に反映する動きとなりました。

背景には、中東情勢の悪化懸念から米国原油先物価格が上昇したことがあります。原油価格の高騰はインフレ加速を招き、結果として景気を下押しする恐れがあるとの見方が広がり、相場の重荷となっていました。

こうした中、トランプ大統領の発言は地政学的緊張の緩和期待を生み、インフレ懸念を一時的に後退させた格好です。市場参加者の間では、戦闘終結により原油供給不安が解消され、価格安定につながるのではないかとの期待感が広がりました。

31日午前の東京株式市場は、国際情勢の変化に即応する形で、売りから買いへと潮流が変化した一日となりました。今後の展開としては、中東情勢の具体的な進展と、それに伴う原油価格の動向が、引き続き相場の鍵を握ると見られています。