読売333指数が3営業日連続で下落、東電HDが下落率トップに

週明け16日の東京株式市場において、読売株価指数（読売333）の終値は、前週末比254円58銭（0.54％）安の4万6630円58銭を記録しました。これで3営業日連続の下落となり、市場の不安定な状況が浮き彫りとなりました。333銘柄のうち、実に6割超に相当する215銘柄が値下がりするなど、広範な銘柄で売り圧力が強まった様子です。

日経平均との下落幅の違いと市場環境

一方、日経平均株価（225種）の終値は、68円46銭（0.13％）安の5万3751円15銭となりました。読売333と比較して下落幅が小さかった背景には、日経平均への影響度が大きい半導体関連株が値上がりしたことが挙げられます。市場全体では、中東情勢の悪化懸念が強まり、原油先物価格が一時、節目となる1バレル＝100ドルを超える水準に達しました。この原油高騰の長期化に伴う物価高や景気後退への懸念が意識され、東京市場では売り注文が優勢となったのです。

下落率トップは東電HD、上昇銘柄も存在

読売333の構成銘柄の中で下落率が最も大きかったのは、14日に柏崎刈羽原子力発電所（新潟県）6号機の発送電を停止した東京電力ホールディングス（HD）で、その下落率は4.76％に達しました。これに続いて、神戸物産が4.38％、いすゞ自動車が4.37％の下落率を記録するなど、エネルギー関連や自動車株にも売りが集中しました。

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一方で、上昇した銘柄も存在します。上昇率が大きかったのは、日本酸素HDが7.99％、キオクシアHDが7.36％、三井海洋開発が5.89％の順となり、一部のセクターでは買い材料が働いたことが窺えます。また、東証株価指数（TOPIX）は、18.30ポイント（0.50％）低い3610.73で取引を終えました。

全体として、読売333指数の3日連続下落は、エネルギー価格の高騰や特定銘柄の個別要因が重なり、市場に慎重なムードが広がっていることを示しています。今後の動向には、中東情勢の進展や企業業績への影響が注目されそうです。