読売333指数が週間で1.3%上昇、等ウェート型の強みで他指数を上回る
読売新聞社が公表する日本株の株価指数「読売333」は、2026年3月23日週に週間で1.3%の上昇を記録した。この期間、日経平均株価は横ばい、TOPIXは1.1%高となり、読売333が3指数の中で最も高いパフォーマンスを示した。投資情報サイト「トレーダーズ・ウェブ」などを運営する株式会社DZHフィナンシャルリサーチの日本株アナリスト、小松弘和氏が、前週の値動きを解説する。
市場動向と指数の比較
週明けの23日は、トランプ米大統領がイランの発電設備攻撃を示唆したことでリスク回避ムードが強まった。しかし、攻撃延期の報道を受けて24日と25日は連日で強い買いが入り、下値不安が後退した。戻り一巡後は強弱感が交錯したものの、週間では3指数がそろってプラスを確保した。
日本株全体では火曜日以降持ち直したが、中東関連ニュースに振り回される中、大型株の値動きがやや不安定となった。金曜27日はプライム市場で値上がり銘柄が多かったものの、半導体株を中心に主力ハイテク株が弱く、読売333とTOPIXは上昇した一方、日経平均は下落した。
読売333は、特定銘柄の影響を受けにくい「等ウェート型」指数として設計されており、各銘柄を約0.3%の比率で組み入れている。この特徴により、一部大型株のネガティブな影響が軽微で、中堅銘柄も幅広く含まれるため、5営業日中、25日を除く4営業日で他指数を上回るパフォーマンスとなった。
個別株の動向
先週は、米国の投資会社バークシャー・ハサウェイの子会社と戦略的パートナーシップを実施すると発表した東京海上ホールディングス（8766）が、24日と25日に連日でストップ高となる急騰を見せた。また、傘下の英アーム・ホールディングスに好材料があったソフトバンクグループ（9984）が週間で10%を超える上昇を記録した。
一方、米国によるイランの地上戦突入に対する警戒が後退したことで、川崎重工業（7012）などの防衛関連株が大幅安となった。さらに、米国でメモリ関連株が売られたことを嫌気して、キオクシアホールディングス（285A）が急落した。
構成銘柄の紹介
しずおかフィナンシャルグループ（5831）：静岡銀行を中核とする金融持ち株会社。27日に名古屋銀行（8522）との経営統合観測が報じられ、会社からも同日中に報道に準じたリリースが出たことで、株価が強い反応を示した。インフレ長期化見方による国内長期金利上昇も、銀行株への支援材料となった。時価総額は約1兆6400億円。
阪急阪神ホールディングス（9042）：関西圏を中心に鉄道・不動産・ホテル事業などを展開し、「阪神タイガース」や「宝塚歌劇」の運営も手がける。先週は証券会社によるポジティブなレポートが好感され、週間で2桁の上昇率を記録した。中東の地政学リスクが意識される中、悪影響が相対的に小さい内需銘柄として注目度が高まった。時価総額は約1兆1500億円。
執筆者紹介
小松弘和（こまつ・ひろかず）氏は、株式会社DZHフィナンシャルリサーチの日本株情報部アナリスト。証券会社や生命保険会社での勤務経験に加え、マネーサイトでの株式分析経験があり、金融全般に精通している。
読売333指数とは
「読売333」は、読売新聞社が公表する新たな株価指数で、最大の特徴は333銘柄をすべて同じ比率で組み入れる「等ウェート型」の算出方法である。野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティングが算出実務を担い、国内のすべての上場株式から売買代金と浮動株時価総額に基づき銘柄選定を行う。年4回のウェート調整と、毎年11月の最終金曜日に銘柄入れ替えを実施している。
本資料は、株式会社DZHフィナンシャルリサーチが信頼できると判断した各種データ・公開情報に基づき作成されており、正確性や完全性を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
