日清製粉、商品数縮小を検討　中東情勢でコスト上昇

日清製粉グループ本社は14日、生産コスト削減を目的として、家庭用向け商品数の縮小を検討する方針を明らかにした。中東情勢の悪化により包装資材の調達コストが上昇していることが背景にある。主力のパスタ商品などでは、値上げ以外の方法を模索し、コスト増加に対応する考えだ。

コスト上昇への対応策

鈴木栄一取締役常務執行役員は、東京都内で行われた決算会見でこの方針を説明した。同氏によると、コスト上昇幅は約100億円と見込まれており、「安定供給を維持するため、自助努力によるコストダウンと価格転嫁の両輪で対応する」と強調した。

同社は現在、家庭用製品として「マ・マー」シリーズのパスタやパスタソースなど212品目を展開している。これらのうち、どの商品を対象に縮小を検討するかは明らかにされていないが、効率化を進めることでコスト削減を図る方針だ。

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一方で、8月1日納品分からはパスタやパスタソースなど一部商品の値上げを実施する。希望小売価格は約2～24％の引き上げとなる。これにより、原材料費や包装資材費の高騰に対応する。

中東情勢の不透明感が続く中、日清製粉はコスト管理を徹底し、安定的な製品供給を目指す。商品数縮小の具体的なスケジュールや対象商品については、今後詳細を検討し、必要に応じて公表する予定だ。