NY株が小幅反発、12ドル高で終了　雇用堅調も中東懸念で方向感欠く

8日のニューヨーク株式市場では、ダウ工業株30種平均が小幅に反発し、前日比12.19ドル高の4万9609.16ドルで取引を終えた。米国の雇用情勢が堅調であることが好感された一方、中東情勢の緊迫化への懸念もあり、方向感に乏しい展開が続いた。

米雇用統計が市場予想を上回る

4月の米雇用統計によると、非農業部門の就業者数は前月から11万5000人増加し、市場予想を上回る結果となった。この堅調な数字が株式市場の下支え要因となった。

一方、中東情勢を巡っては、米国とイランの協議進展への期待があるものの、米軍がイラン船籍の石油タンカー2隻を攻撃したと公表するなど、衝突激化への不安が広がっている。こうした地政学的リスクが相場の重荷となり、上値を抑える結果となった。

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ハイテク株主体のナスダック総合指数も反発し、440.88ポイント高の2万6247.08と、2日ぶりに終値の最高値を更新した。特に通信機器のシスコシステムズや航空宇宙機器のボーイングの上昇が目立った。一方、ファストフードのマクドナルドは売り圧力にさらされた。

市場参加者の間では、雇用統計の好結果と中東リスクが交錯し、明確な方向性を見いだせない状況が続いている。今後の展開は、中東情勢の動向や追加の経済指標に左右される見通しだ。