三井化学は13日、ナフサ不足の影響で減産を余儀なくされているエチレン生産設備について、7月以降は稼働率が改善する見通しであることを明らかにした。これは中東以外の地域からのナフサ代替調達が進展したことによるもので、プラスチックなどエチレンを原料とする製品の供給不安を和らげる可能性がある。
決算発表の場で明らかに
同日行われた決算発表の記者会見で、吉田修最高財務責任者（CFO）がこの見通しを公表した。三井化学は大阪府と千葉県に保有するエチレン生産設備で減産を実施しており、現在の稼働率は70%を下回っているという。同社はナフサの調達先を多様化するため、北米や南米、アフリカからの調達を拡大している。
業界全体の動向
一方、三菱ケミカルグループも同日の会見で、岡山県にあるエチレン生産設備の稼働率が現状80%であることを明らかにした。エチレンはプラスチック製品や化学繊維など幅広い製品の基礎原料であり、その供給状況は産業界全体に影響を及ぼす。三井化学の代替調達の進展は、業界全体の原料供給安定化につながる可能性がある。
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- 三井化学のエチレン生産設備：大阪府と千葉県で減産中
- 現在の稼働率：70%未満
- 代替調達先：北米、南米、アフリカ
- 三菱ケミカルグループの稼働率：80%（岡山県）
三井化学は、ナフサ不足の解消に向けて代替調達を積極的に進めており、7月以降の稼働率向上を見込んでいる。これにより、エチレン関連製品の供給不安が緩和されることが期待される。
