若年層のテレビ離れが加速、16～19歳の27％しかリアルタイム視聴せず
NHK放送文化研究所が16日に発表した「2025年国民生活時間調査」で、テレビのリアルタイム視聴が若年層を中心に大幅に減少していることが明らかになった。調査した平日に15分以上リアルタイムでテレビを視聴した人の割合は、全体で71％となり、前回2020年調査の79％から低下。特に16～19歳では27％、20代では33％にとどまり、約7割が平日にテレビをほぼ見ていない実態が浮き彫りとなった。
世代別の視聴率、30代以下で半数割れ
世代別のリアルタイム視聴率（平日15分以上）は、10～15歳が42％、16～19歳が27％、20代が33％、30代が43％、40代が55％、50代が73％、60代が84％、70歳以上が92％。30代以下ではすべて5割を下回り、特に16～19歳と20代では約7割がテレビをほぼ見ていないことになる。前回2020年調査では16～19歳が47％、20代が51％、30代が63％だったため、5年間で若い世代の視聴習慣が大きく変化したことがわかる。
中高年層にも変化の波
テレビ離れは若年層だけではない。50代は83％から73％、60代は94％から84％、70歳以上も95％から92％へと低下。長年テレビ視聴を支えてきた中高年層にも変化が広がっている。ただし、70歳以上の視聴時間は2020年の5時間12分から5時間47分へ増加しており、見る人は減っても見ている人の視聴時間は長くなる傾向も見られる。
ネット動画・SNSの利用拡大
一方、インターネット動画の利用は拡大。YouTube、TVer、Netflixなどの利用者率は全体で2020年の20％から2025年には29％に上昇。SNSやインターネット利用も増加傾向にあり、メディア接触の中心がリアルタイム放送からネット動画やSNSへ移行している実態が浮かび上がった。特に若い世代では、スマートフォンで動画や見逃し配信を利用するスタイルが一般化している。
テレビ利用時間は増加の側面も
リアルタイム視聴者は減少したものの、国民全体のテレビ利用時間は2020年の3時間1分から3時間14分へ増加。これは、視聴者の減少と同時に、見ている人の視聴時間が長期化しているためだ。特に70歳以上では5時間47分と、テレビは依然として生活の中心にある。
60年続く生活実態調査
「国民生活時間調査」はNHK放送文化研究所が1960年から5年ごとに実施する基礎調査。今回はコロナ禍後初の調査で、仕事時間、家事・育児、在宅勤務、メディア利用など幅広い変化を捉えた。仕事時間はコロナ禍前の水準に戻らず、東京圏では在宅勤務が定着。男性の家事時間増加や未就学児世帯の育児時間伸びも確認された。
テレビ視聴の減少とネット動画・SNSの拡大は、こうした生活行動全体の変化の中で進行。リアルタイムで同じ番組を見る習慣が弱まり、個人が自分のタイミングで情報や娯楽に接触する流れが一層明確になった。
