東京文化会館休館で首都圏オペラ・バレエが危機
東京・上野の東京文化会館が老朽化による改修工事のため、2026年5月から約3年間の長期休館に入った。これにより、首都圏でのオペラやバレエの公演が深刻なピンチを迎えている。すでに横浜市の神奈川県民ホールが2025年春から改修で休館中であり、東京・渋谷のBunkamuraオーチャードホールも2027年1月に休館を予定している。都内周辺の主要な大規模劇場が次々と使えなくなる事態に、関係者からは「再びこうした事態に陥らないよう、調整機能が必要だ」との声が上がっている。
東京文化会館、老朽化で3年間の改修工事
東京文化会館は1961年に開館し、老朽化に伴う改修工事が必要となった。休館前最後の公演を終えた東京バレエ団の斎藤友佳理団長は、「休館中の3年間で、日本の劇場文化が大きく変わる気がする」と危機感を募らせた。首都圏にはコンサートホールや小劇場は多いものの、本格的なオペラやバレエに必要な舞台機構を備えた施設は限られている。日本舞台芸術振興会の高橋典夫専務理事は、「私たちが劇場がないと訴えても、『たくさんあるじゃないか』とコンサート専用ホールを例に出される。それは野球場でサッカーをやれと言っているようなものだ」と嘆く。
代替施設の確保が困難
首都圏で代替可能な施設としては新国立劇場やNHKホールが考えられるが、それぞれの主催公演があり空きが少ない。さらに、オペラやバレエ公演はリハーサルなどに一定期間が必要で、多額の経費がかかるため、席数の少ない劇場では採算が取れない。この劇場不足問題は10年以上前から懸念されており、東京・品川の「ゆうぽうとホール」が2015年に閉館した際、都や関係団体が「2016年問題」として協議した。その際、「各劇場が閉まる期間を調整する機関が必要だ」との結論に至ったが、具体的な動きにはならなかった。
行政の対応と課題
東京文化会館を所管する東京都の担当者は、「たまたまこの時期になっただけ。都立施設の改修はマンパワーや予算を考慮して順番にやる。他県や民間の状況はわからなかった」と釈明する。高橋専務理事は、「なぜ手を打たなかったのか。担当者が代わると引き継がれないのか」と肩を落とす。
地方公演に活路を見いだす動き
東京文化会館をホームグラウンドとしてきたオペラ団体「東京二期会」は、新国立劇場を借りられることになったものの、日数はぎりぎりで、練習は他の劇場で行うため経費が増加する。山口毅常務理事は、「公演をしないとスタッフの雇用が守れない。ピンチをチャンスに変えるしかない」と語り、札幌市、山形県、堺市の各劇場や地元オーケストラと連携し、「地域に拠点を作っていきたい」としている。
国主導の調整機能を求める声
関係者が求めるのは、国が主導して調整することだ。松山バレエ団の清水哲太郎総代表は、「文化は人類が正しく前に進むためになくてはならないもの。一時的にもその拠点が消えることは国の危機だと理解してほしい」と訴える。文化庁は文化審議会に文化施設部会を設けており、5月12日にも会合があった。文化庁企画調整課によると、委員の一人から「劇場不足を課題として取り上げるべきだ」との意見が出た。同課の担当者は4月に着任したばかりで、「過去の経緯は知らなかった」と述べ、国に調整機能を求める声に対しては、「どこが主導すべきかは効率や効果によるので一概に言えない。部会で扱っていくかは今後の検討事項の一つ」と答えるにとどまった。
