米娯楽・メディア大手ウォルト・ディズニーが6日発表した2026年1～3月期決算は、主力の動画配信事業とテーマパーク事業が好調で、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル（約3兆9000億円）に達した。一方、純利益は前年同期比31%減の22億4700万ドルとなった。
エンターテインメント事業が牽引
エンターテインメント事業の売上高は10%増加した。特に「ディズニープラス」を中心とする動画配信サービスの加入者数が伸び、収益を押し上げた。また、海外のテーマパークやクルーズ船事業も堅調で、体験型事業全体では7%の増収を記録した。
日本市場への注力
同社は日本向けに新たなクルーズ船を運航する計画を改めて表明し、アジア市場での拡大戦略を明確にした。これにより、同地域での収益増加が期待される。
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ディズニーの好調な業績は、ストリーミングサービスへの投資が実を結んでいることを示している。しかし、純利益の減少は、コンテンツ制作や技術開発への先行投資が影響した可能性がある。市場関係者は、今後の加入者動向やテーマパークの集客力に注目している。
