2026年5月19日午前の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は方向感を欠く展開となり、午前終値は前日終値比386円19銭安の6万0429円76銭となった。朝方は1～3月期実質国内総生産（GDP）速報値が堅調だったことを好感し、買い注文が先行。上げ幅は一時600円を超え、6万1000円を回復する場面も見られた。しかし、株価水準が高い半導体関連銘柄に売りが出たことで、平均株価はマイナスに転じる場面があった。
市場の動きと要因
東証株価指数（TOPIX）は14.19ポイント高の3840.70で午前取引を終了した。実質GDP速報値を受けて国内景気は底堅いとの見方が強まり、市場心理を支えた。また、トランプ米大統領がイランへの再攻撃延期を表明したことも、買い材料として作用した。一方で、半導体関連株は利益確定売りに押され、相場全体の重しとなった。
今後の見通し
午後は、米国市場の動向や為替相場の変動に注目が集まる。半導体株の動きが引き続き相場を左右する可能性があり、方向感の定まらない展開が続くとの見方もある。
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