NY株が453ドル安で3カ月ぶり安値 中東不安と米景気懸念が売りを加速
6日のニューヨーク株式市場において、ダウ工業株30種平均は前日比453・19ドル安の4万7501・55ドルで取引を終え、約3カ月ぶりの安値を記録しました。市場では、米労働市場の悪化に伴う景気減速への懸念と、中東情勢を巡る不安感から売り注文が優勢となり、前日終値からの下げ幅が一時900ドルを超える場面も見られました。
米労働市場の悪化と中東情勢の緊迫化が重なる
2月の米雇用統計では、非農業部門の就業者数が市場予想に反して減少し、失業率も悪化を示しました。このデータは、米経済の減速リスクを浮き彫りにし、投資家の警戒感を高める要因となりました。
さらに、トランプ米大統領が6日に交戦するイランに対し、「無条件降伏」以外の合意は結ばないと表明したことで、中東情勢を巡る混乱が長期化する可能性への懸念が市場に広がりました。この発言は、地政学的リスクを増大させ、株式市場に追加的な売り圧力をかける結果となりました。
ハイテク株も下落、個別銘柄ではキャタピラーやエヌビディアが目立つ動き
ハイテク株を中心とするナスダック総合指数も続落し、361・31ポイント安の2万2387・68で取引を終えました。個別銘柄では、建設機械大手のキャタピラーや半導体メーカーのエヌビディアの下落が目立ち、景気敏感株に対する売りが顕著でした。
一方、航空宇宙機器メーカーのボーイングは買いが入り、一部で上昇しましたが、市場全体としては弱含みの流れが支配的でした。投資家は、米国の経済指標の悪化と中東を中心とする国際情勢の不確実性に直面し、リスク回避の動きを強めています。
今後の市場動向については、米国の景気データや中東情勢の進展に加え、中央銀行の金融政策への注目が高まることが予想されます。短期間での回復は難しく、ボラティリティの高い取引が続く可能性が指摘されています。
