NYダウ株価が一時1300ドル近く急落、イラン軍事攻撃長期化の懸念が市場を揺るがす
3日のニューヨーク株式市場において、ダウ工業株30種平均（ダウ平均株価）は一時、1300ドル近くの大幅な下落を記録した。この急落の背景には、米軍とイスラエル軍によるイランへの軍事攻撃が長期化するという強い懸念が市場に広がり、投資家の売り注文が相次いだことが大きく影響している。
終値は403ドル安で3営業日連続の下落
ニューヨーク証券取引所の終値は、前日比403.51ドル安の4万8501.27ドルで取引を終えた。これにより、ダウ平均株価は3営業日連続の値下がりとなり、市場の不安定さが浮き彫りとなった。特に、中東情勢の緊迫化が投資家心理に重くのしかかり、リスク回避の動きが顕著に表れた。
原油価格の上昇も市場の重荷に
同時に、ニューヨーク原油先物市場では、代表的な指標であるテキサス産軽質油（WTI）の4月渡し価格が一時、9か月ぶりの高値となる1バレル＝78ドル付近まで上昇した。この原油価格の急騰は、インフレ懸念を再燃させ、株式市場にとってさらなる重荷となった。エネルギー価格の高騰が企業業績や消費者支出に悪影響を及ぼす可能性が指摘されている。
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ナスダック総合指数も大幅下落
IT企業の銘柄が多いナスダック総合指数も、終値は232.17ポイント安の2万2516.69と大幅な下落を記録した。ハイテク株を中心に売り圧力が強まり、市場全体の弱気ムードが広がっていることを示している。
今回の株価急落は、中東情勢の不確実性がグローバルな金融市場に与える影響を改めて浮き彫りにした。投資家は今後の軍事作戦の展開や地政学的リスクに注視しており、市場のボラティリティ（変動性）が高まる可能性が懸念されている。特に、イランを巡る緊張の長期化が、エネルギー価格や世界経済の成長見通しにどのような影響を及ぼすかが焦点となっている。
