中東情勢の長期化懸念が市場を直撃、NY株は一時1200ドル超の急落
2026年3月3日のニューヨーク株式市場において、ダウ工業株30種平均は3営業日連続で下落し、前日比403.51ドル安の4万8501.27ドルで取引を終えました。市場では中東情勢の混乱が長期化するという懸念が広がり、取引時間中には一時的に1200ドルを超える急落場面も見られました。
原油先物は供給懸念から約8カ月半ぶりの高値を記録
エネルギー供給への警戒感が強まる中、原油先物相場は高騰を続けています。ニューヨーク原油先物市場では、指標となる米国産標準油種(WTI)の4月渡しが3営業日連続で上昇し、終値は1バレルあたり74.56ドルとなりました。これは約8カ月半ぶりの高値水準です。
この原油高の背景には、イランによるホルムズ海峡封鎖の可能性が影響し、エネルギーの供給途絶への懸念が投資家の間で強まっていることが挙げられます。特にトランプ米大統領が3月2日に対イラン作戦を拡大する意向を表明したことが、市場の不安心理に拍車をかけました。
アジア・欧州市場の大幅安を引き継ぎ、米市場も朝方は軟調スタート
投資家がリスク回避姿勢を強める動きは世界的に広がっており、日本を含むアジア市場や欧州の株式市場が大幅安となった流れを引き継ぐ形で、米市場も朝方の取引では前日終値を大幅に下回って推移しました。
さらに、米国内でのインフレ加速への懸念も株価にとって重荷となる材料として作用しました。しかし、市場が大きく下落した後には、割安感が出た銘柄を買い戻す動きも一部で見られ、急落幅が幾分か縮小する場面もありました。
全体として、地政学的リスクとエネルギー供給不安が複合的に作用し、株式市場と商品市場の両方に大きな影響を与えた一日となりました。今後の情勢次第では、さらなる市場の変動が予想されます。



