読売３３３が連休明けに大幅下落 中東情勢懸念で２営業日連続安
連休明けの３月２３日、東京株式市場において、読売株価指数（読売３３３）の終値は、前営業日の１９日と比較して１４８４円８７銭（下落率３・１９％）安い４万５０１９円０８銭を記録しました。この下落により、読売３３３は２営業日連続で値を下げる展開となりました。
全面安の背景に中東情勢とインフレ懸念
市場では、中東地域の緊張やインフレ（物価上昇）への懸念が強まり、全面安の動きが顕著となりました。具体的には、読売３３３を構成する３３３銘柄のうち、９割を超える３１２銘柄が下落し、投資家のリスク回避姿勢が鮮明になりました。
同時に、日経平均株価（２２５種）の終値も１８５７円０４銭（下落率３・４８％）安い５万１５１５円４９銭となり、両指数ともに３％を超える大幅な下落となりました。この下落は、投資家がリスクを回避する動きを強めた結果と見られています。
トランプ米大統領の発言が市場に影響
市場の不安を煽った要因の一つとして、トランプ米大統領が３月２１日にＳＮＳで表明した発言が挙げられます。大統領は、イランが４８時間以内にホルムズ海峡を完全に開放しなければ、イランの発電所を壊滅させると警告しました。
この発言を受け、市場では軍事衝突の長期化懸念が強まり、原油価格が高止まりしたことから、企業や家計の負担増が意識されました。こうした国際情勢の不確実性が、株式市場の下落圧力となったと分析されています。
銘柄別の動向とＴＯＰＩＸの下落
読売３３３の構成銘柄の中で、下落率が最も大きかったのは非鉄金属大手のＪＸ金属で、１１・０６％の下落を記録しました。これに続き、三菱マテリアルが９・３５％、ルネサスエレクトロニクスが９・１６％下落するなど、幅広い銘柄で売りが優勢となりました。
一方、上昇率が大きかった銘柄としては、ＫＡＤＯＫＡＷＡが８・３２％、日油が３・９４％、カカクコムが２・０３％上昇するなど、一部で買い戻しの動きも見られました。
また、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も１２２・９６ポイント（下落率３・４１％）低い３４８６・４４ポイントとなり、市場全体の弱含みな展開が確認されました。
