読売３３３が３日ぶり下落、原油高騰懸念で７７８円安
１２日の東京株式市場において、読売株価指数（読売３３３）の終値は、前日比７７８円７７銭（１・６３％）安の４万７０２４円５３銭となりました。これは３日ぶりの下落を記録する動きです。３３３銘柄のうち、実に８割を超える２８３銘柄が値下がりするなど、市場全体に強い売り圧力がかかりました。
日経平均も下落、原油高騰が景気懸念を喚起
同日の日経平均株価（２２５種）の終値も、５７２円４１銭（１・０４％）安の５万４４５２円９６銭と下落しています。両指数ともに１％を超える下げ幅となった背景には、原油価格の高騰による物価高や景気悪化への懸念が強く意識されたことが挙げられます。
中東情勢の緊迫化に伴い、エネルギー海上輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上封鎖される状況が続いています。これに対応して国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は過去最大規模の石油備蓄の協調放出を決定しましたが、海峡封鎖の先行き不透明感から原油の供給不安は解消されておらず、原油価格の上昇傾向が持続しています。
市場全体に波及、東証プライム銘柄の９割超が下落
１２日の東京株式市場では、原油価格の高騰が企業や家計のコスト増をもたらすとの見方から、東証プライム銘柄の９割超が値下がりしました。読売３３３の構成銘柄では、下落率が日本取引所グループの５・５８％が最大で、三菱ガス化学（４・９７％）、ＳＵＭＣＯ（４・８７％）と続いています。
一方で、上昇率が大きかった銘柄としては、京都フィナンシャルグループ（７・４３％）、信越化学工業（４・０８％）、川崎重工業（３・８２％）の順に目立ちました。また、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、４９・００ポイント（１・３２％）低い３６４９・８５を記録しています。
この日の市場動向は、原油価格の高騰が株式市場全体に広範な影響を及ぼしていることを如実に示しており、今後のエネルギー情勢や経済見通しに対する投資家の慎重な姿勢が反映された形となりました。
