イラン情勢悪化で原油価格が急騰、株式市場は大幅下落
米国とイスラエルによるイラン攻撃が長期化する見方が強まる中、ニューヨーク原油先物市場で代表的な指標となるテキサス産軽質油（WTI）の4月渡し価格が、8日夜（日本時間9日午前）に一時、1バレル＝119ドル台まで急騰しました。これは、ロシアのウクライナ侵略が始まった後の2022年7月以来、約3年8か月ぶりに100ドルを突破する水準です。
原油高騰の背景と市場への影響
原油価格の急騰は、ホルムズ海峡が事実上封鎖され、原油の安定調達が長期的に難しくなるとの懸念が急速に強まっているためです。2月末のイラン攻撃以降、原油価格は上昇を続けており、上げ幅は7割を超えています。この原油高騰を受け、9日の東京株式市場は全面安となり、日経平均株価（225種）の終値は、前週末比2892円12銭安の5万2728円72銭と、過去3番目の下げ幅を記録しました。
日経平均が大幅に下落した理由は、原油高騰による企業や家計のコスト増加が景気悪化を招くとの懸念が広がったためです。東証プライム市場に上場する企業の約9割の株価が下落し、下げ幅は一時、4200円を超えました。読売株価指数（読売333）の終値も、前週末比1700円66銭安の4万6334円58銭と大きく値を下げています。
為替市場と債券市場の動向
9日の東京外国為替市場では、イラン情勢の悪化を懸念して安全資産とされるドルを買う動きが強まり、円相場は午後5時、前週末（午後5時）比93銭円安・ドル高の1ドル＝158円45～47銭で大方の取引を終了しました。また、東京債券市場では、長期金利の代表的指標となる新発10年物国債の流通利回りが一時、0.065％高い2.225％に上昇し、債券価格は下落しました。
これにより、株安、円安、債券安の「トリプル安」が発生し、市場全体に不安が広がっています。原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖リスクが高まる中、今後の情勢次第では、さらなる価格上昇や経済への悪影響が懸念されています。
