イラン情勢緊迫で日本株急落、読売３３３は週間で５・７％安に

イラン情勢の緊迫化で日本株が大幅下落、読売３３３は週間で５・７％安に

読売新聞社が公表する日本株の株価指数「読売３３３」が、２０２６年３月２日週に大幅な下落を記録しました。投資情報サイト「トレーダーズ・ウェブ」などを運営する「ＤＺＨフィナンシャルリサーチ」の日本株アナリスト、小松弘和氏による週間分析によると、中東情勢の緊迫化が市場に大きな影響を与えました。

３指数がそろって５％超の下落、地政学リスクが市場を圧迫

先週の読売３３３は週間で５・７％安となり、日経平均は５・５％安、ＴＯＰＩＸは５・６％安と、３指数がそろって５％を超える大幅な下落を示しました。この下落は、２月２８日に米国とイスラエルがイランを攻撃し、イランが報復措置を実施したことで、中東の地政学リスクが急激に高まったことが主な要因です。

戦闘の長期化懸念が浮上する中、原油価格の上昇やホルムズ海峡に関するニュースが連日報じられ、日本企業への悪影響が強く意識されました。市場は週初から大きく売られる展開となり、月曜から水曜の３営業日でかなり派手に下げました。週後半には押し目買いが入ったものの、週間では３指数が大幅に下落する結果となりました。

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特に注目すべきは、３日と４日の両日で３指数がそろって下落率３％を超えた点です。前週には史上最高値を更新しており、２月は月間で読売３３３が１２・４％高、日経平均とＴＯＰＩＸが１０・４％高と、いずれも２桁の上昇率を記録していただけに、今回の下落の度合いは大きな衝撃を与えました。３指数のパフォーマンスは同程度でしたが、幅広い銘柄が売られる中で読売３３３の下落率が最も大きくなりました。

個別株の動向：ロームが買収観測で上昇、協和キリンは急落

個別株では、デンソーによる買収観測が報じられたローム（６９６３）が、６日にストップ高となり、週間でも２桁の上昇率を記録しました。また、傘下の京都銀行がロームの大株主となっている京都フィナンシャルグループ（５８４４）にも買いが入りました。

一方、中東の地政学リスク高まりに伴い、原油価格が上昇する中、原油との連動性が高いＩＮＰＥＸに資金が向かいました。しかし、アトピー性皮膚炎治療薬の臨床試験を中止すると発表した協和キリン（４１５１）が、４日にストップ安となるなど急落し、市場を驚かせました。さらに、渡航リスクが高まったことから、空運大手の日本航空（９２０１）も大きく売られる結果となりました。

構成銘柄の動向：ＫＡＤＯＫＡＷＡとトレンドマイクロに注目

読売３３３の構成銘柄では、ＫＡＤＯＫＡＷＡ（９４６８）が２日にアニメに特化した映画配給会社を設立し、５日に巨大アニメ制作拠点を池袋に新設すると発表しました。同週は多くの銘柄が売られる中で、サンリオ（８１３６）や東宝（９６０２）などキャラクター・コンテンツに強みを持つ銘柄に見直し買いが入り、これらのリリースに株価も強い反応を示しました。時価総額は４６００億円台となっています。

また、セキュリティ関連事業を展開するトレンドマイクロ（４７０４）は、２月にＡＩの進化が企業業績に逆風になるとの見方からソフトウェア関連が弱く、セキュリティ関連も売られる部類に入っていました。しかし、ソフトウェア関連に下げ止まり感が出てきたことから、歩調を合わせて底値圏から切り返しました。証券会社の投資判断引き上げも支援材料となり、時価総額は７７００億円台を維持しています。