日経平均株価が大幅反発、一時1900円超上昇で終値は5万4248円に

東京株式市場が全面高、日経平均株価が大幅反発

2026年3月10日、東京株式市場は全面高の展開となり、日経平均株価が大幅に反発した。終値は前日比1519円67銭高の5万4248円39銭を記録し、市場関係者の注目を集めた。

日経平均株価は取引時間中、一時的に上げ幅が1900円を超える場面も見られ、活発な買い注文が入った。この大幅な反発は、中東地域での軍事衝突を巡る投資家のリスク回避姿勢が和らいだことが主な要因とされている。

前日の米国株式市場では、トランプ米大統領がイランへの攻撃の早期終了を示唆したことで、主要な株価指数が上昇。原油先物価格も下落し、東京市場はこの流れを引き継ぐ形となった。

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東京証券取引所の動向を見ると、半導体関連株を中心に東証プライム銘柄の約9割が値上がりし、市場全体が堅調な雰囲気に包まれた。前日には原油価格の高騰を受けて日経平均が2800円超下落していたが、10日には値を下げた銘柄を買い戻す「押し目買い」の動きも広がった。

市場では大手証券の関係者から、「米国のイラン攻撃収束への不確実性は残るものの、中東情勢に相場が左右される状況が当面続きそうだ」との見方が示された。投資家の慎重な姿勢が依然として存在する中、今後の動向が注目される。

また、東証株価指数（TOPIX）も88.44ポイント高い3664.28を記録し、前日比で2.47%の上昇となった。この数値は市場全体の強気なムードを反映しており、短期的な回復基調が続く可能性を示唆している。

全体として、東京株式市場は中東情勢の緩和期待と米国市場の好調さを追い風に、大幅な反発を見せた一日となった。しかし、地政学的リスクが完全に解消されたわけではなく、今後の情勢変化には注意が必要だとの指摘も出ている。