日経平均、5営業日ぶりに上昇全面高で1539円高の5万5239円に

日経平均株価、5営業日ぶりに上昇全面高で1539円高の5万5239円に

2026年3月18日の東京株式市場では、買い注文が膨らみ、日経平均株価（225種）の終値が前日比1539円01銭（2.87％）高い5万5239円40銭となりました。これは5営業日ぶりの上昇となり、市場全体で活発な取引が展開されました。

前日の米国市場におけるハイテク株高の流れを受け、東京市場でも日経平均への影響度が大きい半導体関連銘柄を中心に上昇が目立ちました。この動きは、投資家のリスク選好姿勢が強まっていることを示しており、東証プライム銘柄の9割超が上昇する全面高の展開となりました。

市場関係者によれば、米国産原油の増産方針などに関する報道が相次ぎ、原油調達に関する過度な不安が和らいだことも、投資家心理を下支えする要因となっています。これにより、エネルギー関連の不確実性が軽減され、株式市場全体に安定感が広がりました。

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一方で、市場では中東情勢に関する新たな動きによっては、相場が急変動する可能性があるとの見方も根強くあります。大手証券関係者は、「地政学的リスクには引き続き注意が必要だ」と指摘し、投資家に対して慎重な姿勢を呼びかけています。

東証株価指数（TOPIX）も90.34ポイント（2.49％）高い3717.41となり、日経平均と同様に堅調な動きを見せました。この上昇は、幅広い銘柄で買いが優勢であったことを反映しており、市場全体の底堅さが浮き彫りになっています。

今回の上昇は、短期的な調整局面を脱し、市場が再び上昇基調に転じた可能性を示唆しています。しかし、今後の経済指標や国際情勢の動向によっては、変動が生じる余地も残されているため、投資家は引き続き情報収集に努めることが求められます。