読売333終値、イラン攻撃の影響で5営業日ぶり値下がり
週明け2日の東京株式市場において、読売株価指数（読売333）の終値は、前週末比418円85銭（0.82％）安の5万526円74銭となりました。これは5営業日ぶりの値下がりを記録し、市場に緊張感が広がる結果となりました。
リスク回避姿勢が強まる市場環境
米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃、および原油価格の高騰が直接的な要因となり、投資家の間でリスク回避の姿勢が強まっています。この影響で、東証プライム銘柄の7割超が値下がりするなど、広範な売り圧力が発生しました。
中東情勢の悪化に伴い、中東発着便の欠航が相次いでいる状況です。さらに、原油価格の高騰は航空燃料の価格上昇を招き、コスト増加への懸念から空運株に売りが集中しました。
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安全資産への資金シフトと金融株の下落
相対的に安全な資産とされる債券への買いが入り、長期金利が低下したことで、銀行や証券株の下落も目立ちました。この動きは、市場全体の不安定さを反映するものとなっています。
読売333構成銘柄の動向
読売333の構成銘柄の中で、下落率が大きかった銘柄は以下の通りです。
- 野村ホールディングス（HD）：6.75％
- 日本航空：5.89％
- しずおかフィナンシャルグループ：5.85％
一方、上昇率が高かった銘柄は次のとおりです。
- 三菱ガス化学：8.75％
- TOPPAN HD：8.54％
- フジクラ：6.20％
333銘柄全体では、7割超にあたる244銘柄が値上がりしましたが、主要株の下落が指数を押し下げる形となりました。
他の株価指数の動き
日経平均株価（225種）の終値は、前日比793円3銭（1.35％）安の5万8057円24銭でした。また、東証株価指数（TOPIX）は40.26ポイント（1.02％）低い3898.42を記録しています。
これらの動きは、国際情勢の緊迫化が日本市場に与える影響を如実に示しており、今後の展開が注目されます。
