読売333が3営業日ぶりに下落 原油急騰で1700円安の4万6334円に
週明け9日の東京株式市場において、読売株価指数（読売333）の終値は、前週末比1700円66銭（3.54％）安の4万6334円58銭となりました。これは3営業日ぶりの下落を記録し、市場全体に緊張感が広がる展開となりました。333銘柄のうち、実に8割超にあたる285銘柄が値下がりするという厳しい状況が浮き彫りになりました。
日経平均も大幅下落 原油急騰が市場を直撃
同時に、日経平均株価（225種）の終値は、前週末比2892円12銭（5.20％）安の5万2728円72銭と、歴代3番目の下落幅を記録しました。両株価指数とも大幅な値下がりとなり、投資家の不安心理が強まっています。
この下落の背景には、原油価格の急騰が大きく影響しています。8日夜（日本時間9日午前）のニューヨーク原油先物市場では、代表的な指標となるテキサス産軽質油（WTI）の4月渡し価格が一時、前週末終値比30％高の1バレル＝119ドル台まで急騰しました。9日の東京市場では、この原油価格の高騰による企業や家計のコスト増が強く意識され、東証プライム銘柄の約9割が下落する事態となりました。
米雇用統計の悪化も重荷に
さらに、前週末に発表された米国の雇用統計が市場予想を大幅に下回ったことも、相場の重荷となっています。主要な株価指数が下落したことで、グローバルな経済懸念が増幅する形となりました。
読売333の構成銘柄の下落率では、化学大手のレゾナック・ホールディングスが12.59％で最大となりました。これに東京応化工業（12.37％）、東京精密（11.85％）が続き、素材関連企業を中心に売りが広がりました。
一方、上昇率ではローム（7.12％）、コスモス薬品（5.15％）、サイバーエージェント（3.72％）の順に大きくなり、一部銘柄で買いが入る動きも見られました。
東証株価指数（TOPIX）は141.09ポイント（3.80％）低い3575.84となり、市場全体の弱含み基調が明確になりました。原油価格の動向と米国経済指標の行方に、引き続き注目が集まっています。
