日経平均株価が2日連続下落 中東情勢懸念で一時1100円超安
2026年3月13日の東京株式市場において、日経平均株価（225種）は前日比633円35銭（1.16％）安の5万3819円61銭で取引を終えた。これで2日連続の下落となり、市場では中東情勢への懸念が強まっている状況が鮮明となった。
中東情勢懸念で売り圧力強まる
当日の取引では、イスラエル・中東情勢への不安感が投資家心理を直撃し、日経平均株価の下げ幅は一時1100円を超える場面も見られた。前日の米株式市場では、原油価格の高騰に伴う物価上昇懸念や景気減速への警戒感から主要な株価指数がそろって下落しており、その流れが東京市場にも波及した形だ。
特に半導体関連銘柄を中心に幅広い銘柄で売り注文が優勢となり、市場全体に調整ムードが広がった。しかし、下落した銘柄を買い戻す「押し目買い」の動きも一部で確認され、日経平均は一時的な大幅下落から下げ幅を縮小させた。
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地政学リスクを背景に相場変動が継続か
市場関係者からは、「地政学リスクの高まりを受けた相場変動が当面続きそうだ」との見解が示されている。中東地域の緊張状態が金融市場に与える影響が大きくなっていることから、投資家は慎重な姿勢を強めている状況だ。
また、東証株価指数（TOPIX）も20.82ポイント（0.57％）低い3629.03で終了し、市場全体の弱含み傾向を裏付ける結果となった。原油価格の動向や国際情勢の展開が今後の株価推移に大きな影響を与えることが予想される。
今回の下落は、単なる技術的な調整ではなく、地政学的な要因が直接的に市場心理を揺さぶった点が特徴的だ。投資家はリスク管理を徹底しながら、国際情勢の動向を注視する姿勢を強めている。
