原油価格が急落、一時81ドル台にトランプ氏発言で供給不安収束期待東京株は1900円超上昇

原油市場が急変供給不安の収束期待で価格大幅下落

ニューヨーク原油先物市場で9日、代表的な指標となるテキサス産軽質油（WTI）の4月渡し価格が一時、1バレル＝81ドル台まで下落する急展開を見せた。前日夜には119ドル台まで急騰していたが、トランプ米大統領の発言を受けて市場心理が一転した。

トランプ氏は9日、米CBSのインタビューで、イランでの軍事作戦について「予定よりかなり早く進んでいる」と述べ、戦争がほぼ完了したとの認識を示した。この発言は混乱する原油市場の沈静化を狙ったものとみられ、その後、原油価格は大きく下落した。

さらに、先進7か国（G7）の財務相が緊急会合を開き、石油備蓄の協調放出などの検討で一致したことも、原油価格を押し下げる要因となった。終値は前週末比4.3％高の1バレル＝94.77ドルで取引を終えた。

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10日の東京株式市場では、原油価格の急落を受けて全面高の展開となった。日経平均株価（225種）は一時、前日終値と比べて1900円超上昇し、午前の終値は1670円36銭高の5万4399円08銭を記録した。

前日には原油価格の高騰を嫌気して2800円超下落していたが、一転して買い戻しが入る形となった。この動きは、エネルギーコストの上昇懸念が後退したことを反映している。

東京外国為替市場では、円相場が前日（午後5時）から80銭程度円高・ドル安の1ドル＝157円台後半で取引されている。米国・イスラエルとイランの軍事衝突の早期収束への期待が高まり、安全資産として買われていたドルを売る動きが優勢になっている。

ニューヨーク株式市場でも9日、ダウ平均株価（30種）の終値が前週末比239.25ドル高の4万7740.80ドルとなり、3営業日ぶりに値上がりした。国際情勢の変化が複数の金融市場に同時に影響を与えている状況が鮮明となった。