日経平均が1778円下落、歴代7位の下落幅中東情勢長期化で投資家心理悪化

2026/03/03 15:14

日経平均が1778円下落、歴代7位の下落幅に中東情勢長期化で市場が警戒強める

3日の東京株式市場は、中東情勢への警戒感が強まり、全面安の展開となった。日経平均株価（225種）の終値は、前日比1778円19銭安の5万6279円05銭と、2日連続で下落した。この下落幅は、歴代で7番目の大きさを記録し、市場関係者の間に緊張が走った。

市場では、米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃を巡り、トランプ米大統領が2日に長期戦も辞さない姿勢を表明したことが、戦闘の長期化への意識を強めた。これにより、投資家心理が急速に悪化し、3日の取引では東証プライム銘柄の9割超が下落する事態となった。

特に、原油価格の上昇に伴う企業のコスト増や消費減退への懸念が意識され、石油関連、空運、自動車関連の銘柄の下落が目立った。これらのセクターは、中東情勢の影響を直接受けやすいことから、売り圧力が集中した。

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日経平均は今年に入り、前週末までに8000円超の上昇を記録し、最高値圏に位置していた。しかし、この日は中東情勢の悪化を背景に、当面の利益を確定させる売りも広がり、急落を招いた。

読売株価指数（読売333）の終値も、前日比1637円26銭安の4万8889円48銭と下落し、333銘柄のうち9割超にあたる315銘柄が下落した。このことから、市場全体に強い不安感が広がっていることがうかがえる。

投資家の間では、中東情勢の今後の展開が不透明なため、慎重な姿勢が続く見込みだ。原油価格の動向や地政学リスクへの対応が、今後の市場動向を左右する鍵となりそうだ。