東証急落1778円安、ホルムズ海峡封鎖でエネルギー供給不安が株価を直撃

東京株式市場が全面安、日経平均が1778円急落で5万7000円割れ

3日の東京株式市場は、中東地域での紛争が長期化する懸念から売り注文が膨らみ、全面安の展開となった。日経平均株価（225種）は終値で前日比1778円19銭安の5万6279円05銭を記録し、節目とされる5万7000円を大きく割り込んだ。この下落は前日からの2日間で合計2500円超に達し、市場の不安心理が鮮明に表れた。

ホルムズ海峡封鎖がエネルギー供給不安を煽る

海上輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上封鎖状態となったことで、エネルギー供給への影響を不安視する動きが強まった。これにより、投資家の間で売り注文が急増し、株価の急落を招いた。特に、カタールの液化天然ガス（LNG）関連企業がイランからのドローン攻撃を受けて生産を停止したと伝えられ、供給が滞る可能性が高まったことが相場の重荷となった。

アジア市場も連鎖的に下落、投資家心理が悪化

主要なアジア市場も軒並み株価が下落し、地域全体で投資家心理が悪化した。東証株価指数（TOPIX）は126・25ポイント安の3772・17を記録し、出来高は29億8761万株と活発な売りが目立った。トランプ米大統領が対イラン作戦の拡大を示唆したことで、紛争が長期化するとの見方が強まり、市場の不透明感が増している。

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この状況は、エネルギー供給の不安定さが世界経済に与える影響を浮き彫りにしており、今後の動向が注目される。投資家は、中東情勢の進展やエネルギー価格の変動に警戒を強めている。