日経平均株価が3日連続で下落 一時1500円超安の5万4000円台に
2026年3月4日、東京株式市場において日経平均株価は3日連続の下落で取引を開始し、一時的に前日終値から1500円を超える下落を見せ、5万4700円台に突入した。この動きは、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、世界経済の先行きに対する懸念が強まっていることを反映している。
米国市場の下落を引き継ぐ東京市場
前日の米国ニューヨーク株式市場では、主要な株価指数が一斉に下落しており、東京市場もこの流れを継承する形となった。特にダウ工業株平均は403.51ドル（0.83%）安の4万8501.27ドルで取引を終え、一時的には1200ドル超の下落場面も記録した。イランをめぐる紛争の長期化や原油価格の高騰への不安から、投資家たちがリスク回避姿勢を強めていることが背景にある。
原油価格の乱高下と市場への影響
トランプ米大統領が自身のSNSを通じて、ホルムズ海峡を航行するタンカーに対する米海軍の護衛開始を示唆する投稿を行ったことで、原油価格は急激な変動を見せた。3日朝には1バレル=77ドル台後半まで上昇していた米国産WTI原油の先物価格は、投稿後に一時72ドル台まで下落し、市場の不安定さを浮き彫りにした。
日経平均は前日比808円安で取引を開始し、石油関連株を中心に全面安の展開が続いている。原油価格の急騰が長期化すれば、経済全体に悪影響が及ぶとの見方が広がっており、下落に歯止めがかからない状況が続いている。
イラン攻撃後の累積下落と市場の節目
日経平均はイラン攻撃後の2日間で計2571円の下落を記録しており、4日もその傾向が継続している。取引時間中に5万5000円の節目を割り込むのは、2月6日以来約3週間ぶりのことで、市場の弱気ムードが鮮明となった。
外国為替市場では対ドル円相場にも影響が及んでおり、堅調な成長期待に対する疑問符が投げかけられる状況が生じている。投資家の間では、中東情勢のさらなる悪化や原油価格の変動が、今後の市場動向を左右する重要な要素として注目されている。
