15日の東京株式市場で日経平均株価(225種)は続落し、終値は前日比1244円76銭安の6万1409円29銭となった。東証株価指数(TOPIX)も15.30ポイント低下し3863.97で取引を終えた。出来高は約31億9589万株だった。
朝方は上昇も高値警戒感が重荷
前日の米国株式市場が上昇した流れを受け、朝方は買いが先行し上昇する場面も見られた。しかし、日経平均が高値圏にあることから警戒感が強まり、利益を確定するための売り注文が次第に優勢となった。その後は売り圧力が続き、終日軟調な展開となった。
市場関係者の見方
市場関係者は「外部環境は悪くないが、短期的な過熱感から売りが出やすい地合いだった」と指摘。また、「今後の米国の金融政策や企業業績を見極めたいとの姿勢も売りを誘った」との声も聞かれた。
東証1部の値下がり銘柄数は全体の約7割に達し、幅広い銘柄に売りが広がった。業種別では、電気機器や銀行株などが下落した一方、医薬品や食品株は底堅く推移した。
今後の見通しについては、引き続き米国市場の動向や為替相場が焦点となりそうだ。市場では「目先は調整局面が続く可能性があるが、中長期的な上昇トレンドは変わらない」との見方が多い。



